海岸侵食はなぜ進む？ダム・護岸・海面上昇の複合要因と砂浜再生技術

日本の砂浜で今何が起きているのか——侵食の現状

日本の海岸線の総延長は約35,000km（国土交通省・海岸統計）にのぼる。その中で、レジャーや漁業、そして防災の場として機能してきた砂浜が、全国各地で目に見えて痩せてきている。国土交通省が公表した資料によれば、日本の砂浜は全体でおよそ19,000haあるが、ある15年間の調査で約13%、約2,400haが侵食によって失われたと報告されている。

統計が示す侵食のスピード

国土交通省河川局のまとめでは、昭和53年（1978年）頃から平成4年（1992年）頃にかけて、全国平均で年間約160haの砂浜が侵食によって失われていたとされる。この速度が仮に30年続いた場合、失われる砂浜の面積は東京都・三宅島（約6,000ha）に匹敵する規模になるという試算も示されている。数字だけを見ると実感が湧きにくいが、要は「1年ごとに小さな島ひとつ分の砂浜が海に消えている」規模の変化が、戦後から現在まで断続的に続いてきたということだ。

浜松・中田島砂丘に見る侵食の速さ

具体的な数字で侵食の速さを示す事例として知られているのが、静岡県浜松市の中田島砂丘だ。天竜川の河口西側に広がるこの砂丘では、過去30年間で汀線が約180m後退し、年平均にすると約5.6mずつ砂浜が削られてきたと報告されている。数十年前の写真と見比べると、かつて砂丘の上に立っていた松林や展望施設が波打ち際のすぐそばまで迫られている様子が分かる。この背景には、次章で解説する河川上流のダム群による土砂供給の激減がある。

侵食が特に指摘されてきたのは、こうした大きな一級河川の河口周辺や、砂浜が海岸保全施設に挟まれた狭い区間だ。既往の国土交通省の技術資料や研究では、新潟県や鳥取県など日本海側の海岸、静岡県の遠州灘沿岸、千葉県の九十九里浜などが、侵食が進みやすい代表的な海岸として繰り返し取り上げられてきた。共通しているのは、いずれも「川からの土砂供給」と「沿岸を流れる漂砂（ひょうさ）」に強く依存した砂浜だという点である。

地域によって異なる侵食の「顔」

ひと口に海岸侵食といっても、その現れ方は地域によって異なる。後述するように、静岡県の中田島砂丘は天竜川上流のダム群による土砂供給の激減が直接の引き金になっている一方、千葉県の九十九里浜は、海食崖（波に削られる崖）からの土砂供給減少と沿岸漂砂の変化が主因とされ、京都府の天橋立は宮津湾内の防波堤整備によって局所的に堆積・侵食の偏りが生じたケースだ。同じ「砂浜が痩せる」という現象でも、背景にある土砂の出入りの構造は海岸ごとに違う。だからこそ対策も、全国一律の工法ではなく、それぞれの海岸が抱える漂砂系の特徴に合わせて選ばれている。

原因①：ダムが断ち切る「土砂の道」

砂浜を形づくる砂や礫の多くは、もともと山地の岩石が風化し、川によって上流から河口へ、そして沿岸へと運ばれてきたものだ。ところが日本各地に建設された数多くのダムは、洪水調節や利水という重要な役割を果たす一方で、川が本来運ぶはずの土砂を貯水池の底にせき止めてしまう。土砂が河口まで届かなくなれば、そこから沿岸漂砂によって周辺の砂浜へ供給される砂の量も減っていく。

天竜川の事例：38,000,000㎥から160,000㎥へ

その激しさを象徴する数字が、中田島砂丘に土砂を供給してきた天竜川で報告されている。天竜川は本流・支流を合わせて15のダムによって流れを遮られており、ダムが建設される前は年間約3,800万立方メートルの土砂が河口まで運ばれていたのに対し、現在はわずか16万立方メートル程度しか排出されていないとされる。単純計算では、かつての百分の一以下にまで土砂の供給量が落ち込んだことになる。中田島砂丘の急速な侵食は、この上流側の変化と切り離して考えることができない。

この「川から海への土砂の道」が断ち切られることの影響は、ダムの直下だけでなく、数十km離れた海岸にまで及ぶことがある。土砂供給源そのものが細ってしまえば、後述する護岸や突堤による漂砂の遮断とあわせて、砂浜はいわば「入ってくる砂より出ていく砂の方が多い」状態に陥りやすくなる。国土交通省もダム貯水池の土砂管理の手引きの中で、下流の河道・海岸への土砂供給を考慮した管理の必要性に言及している。

難しいのは、ダムそのものが不要というわけではない点だ。洪水調節による治水、飲料水や農業用水・発電用水の確保といったダムの役割は、流域に暮らす人々の安全や生活と直結している。海岸侵食対策としてダムを撤去するという選択肢は、多くの場合現実的ではない。だからこそ、ダムに堆積した土砂を掘削して下流へ還元する「土砂還元」や、貯水池を迂回するバイパストンネルで土砂を通過させる仕組みなど、ダムの機能を維持したまま土砂の流れを取り戻す技術が各地で模索されている。

原因②：護岸・突堤が引き起こす「下手側侵食」

海岸を波から守るために設けられる堤防・護岸、突堤、離岸堤、消波堤、人工リーフといった構造物は、まとめて「海岸保全施設」と呼ばれる。農林水産省・国土交通省の定義では、海岸保全施設とは堤防、突堤、護岸、胸壁、離岸堤、砂浜その他、海水の侵入または海水による侵食を防止するための施設を指す。これらは防災上重要な役割を持つ一方で、沿岸漂砂の流れをせき止めたり向きを変えたりする性質を持つため、思わぬ場所に新たな侵食を引き起こすことがある。

海岸保全施設の主な種類

沿岸漂砂と突堤の「上手」「下手」

突堤は、沿岸漂砂が卓越する海岸において、砂の流れを制御し汀線（波打ち際の線）を維持・前進させる目的で設置される構造物だ。国土交通省の技術基準によれば、突堤で区切られた区間では、漂砂の流れてくる側（上手側）で砂が堆積して汀線が前進する一方、流れていく側（下手側）では砂の供給が絶たれて汀線が後退する傾向がある。この後退・前進の量は、突堤の間隔が広くなるほど大きくなるとされる。

つまり、ある区間の砂浜を守るために造った構造物が、隣接する下手側の海岸から砂を「奪う」形になってしまう場合があるということだ。福井県のまとめによれば、離岸堤や人工リーフといった沖合の構造物にも同様に、波を弱めて砂浜を守る効果がある一方、設置場所や規模によっては周辺の漂砂バランスを変化させる影響があるとされている。防護と侵食が表裏一体の関係にある点は、海岸保全の難しさを象徴している。

消波ブロックと反射波の影響

海岸でよく見かけるテトラポッドなどの消波ブロックも、打ち寄せる波のエネルギーを弱める重要な役割を持つ。ただし、構造物の形状や設置角度によっては、波を沖側へ強く反射させ、かえって足元の砂を洗い流してしまうケースが指摘されている。海岸保全施設は「置けば置くほど安全」という単純なものではなく、周辺の漂砂の流れ全体を見て計画する必要がある——これが、海岸工学の現場で長年重視されてきた考え方だ。

行政区域をまたぐ漂砂系という調整の難しさ

厄介なのは、漂砂系（土砂が行き来するひとまとまりの範囲）が、市区町村や都道府県の行政区域と一致するとは限らないことだ。ある自治体が自分の管内の海岸を守るために突堤を整備した結果、隣接する別の自治体の海岸で侵食が進むという事態も起こりうる。そのため近年の海岸保全計画では、単独の海岸ではなく、河口から沿岸に至る漂砂系全体を単位として捉え、関係する自治体・河川管理者・港湾管理者が情報を共有しながら対策を検討する枠組みづくりが進められている。

原因③：海面上昇と気候変動という追い打ち

ダムや海岸構造物による土砂供給の変化に加えて、近年さらに懸念されているのが気候変動に伴う海面上昇だ。海面が上昇すれば、同じ量の波であってもより内陸まで打ち寄せるようになり、砂浜が浸食される速度は加速する。加えて、台風や低気圧に伴う高潮・高波の頻度や強さが変化すれば、短期間で一気に砂浜が削られる「イベント的な侵食」のリスクも高まる。ダム・護岸による慢性的な土砂不足に、海面上昇という新しい変数が重なることで、これまでの海岸保全の前提そのものを見直す必要が出てきている。

埋立地では「地盤沈下」が上乗せされる

気候変動による海面上昇に、地盤沈下が重なると影響はさらに大きくなる。地盤沈下は地下水のくみ上げなどの人為的要因や、埋立地特有の地盤の圧密（重みで地盤が締め固まり沈み込むこと）によって起きる現象だ。国内の研究では、東京湾の埋立地において1980年から2020年までの「相対的な海面上昇率」（地盤沈下と海面上昇を合わせた実質的な上昇の速さ）が、海面上昇単独の場合のおよそ20倍に達したとする分析があり、関西国際空港の1期島では2000年から2020年までの相対的な上昇率が単独の海面上昇の約120倍にもなったと報告されている。埋立地や河口の低平地は、こうした複合的な要因によって、他の海岸よりも侵食・浸水のリスクが高まりやすい。

砂浜を失うと何が起きるのか①——防災機能の低下

砂浜は観光やレクリエーションの場であるだけでなく、天然の「クッション」として沿岸のまちを守る防災インフラでもある。幅の広い砂浜は、沖から押し寄せる波のエネルギーを徐々に減衰させ、高潮や高波が背後の堤防・住宅地へ直接ぶつかることを防いでいる。

砂浜が薄くなると起きること

• 波が護岸や堤防に直接ぶつかるようになり、越波（波が堤防を越えて内陸に飛び込むこと）のリスクが高まる
• 砂浜が果たしていた飛砂（強風で砂が舞い上がる現象）の抑制機能が弱まり、周辺の道路や農地への影響が出やすくなる
• 護岸の基礎部分が波の直撃を受け続けることで、洗掘（基礎の下が波にえぐられること）が進み、構造物自体の老朽化・損傷が早まる
• 海水浴場や漁港利用など、砂浜を前提とした地域の生活・観光基盤が縮小する

対策コストの増加という形で跳ね返る問題

砂浜という「天然の防護施設」が薄くなれば、その分の防護機能を人工構造物で肩代わりする必要が出てくる。護岸のかさ上げや補強、消波ブロックの追加投入にはいずれも相応の予算がかかり、しかも一度失われた砂浜を元に戻すには、後述するサンドバイパスや養浜という別の事業が必要になる。実際、千葉県が九十九里浜全域で計画している対策だけでも総事業費は約340億円、期間は約30年にのぼる。つまり海岸侵食は、単に「景色が変わる」という話にとどまらず、防護施設の負担を増やし、結果的に海岸保全にかかる社会的なコストを長期にわたって押し上げていく問題でもある。

ハザードマップにも影響する「見えない防波堤」

自治体が公表する高潮・津波のハザードマップは、現在の地形や海岸保全施設の配置を前提に浸水想定を計算している。砂浜が痩せて汀線が後退すれば、想定される浸水範囲や到達時間も変わりうる。砂浜は堤防のように目に見える形で「守っている」実感を持ちにくいが、波のエネルギーを陸に届く前に減衰させる、いわば「見えない防波堤」としての役割を担っている。この役割が縮小していくことは、防災計画の前提そのものに関わる変化だといえる。

砂浜を失うと何が起きるのか②——生態系への影響

砂浜は、防災上の機能だけでなく、多くの生き物にとってかけがえのない生息・繁殖の場でもある。代表的な例がアカウミガメをはじめとするウミガメ類だ。環境省の調査事業でも、全国の砂浜を対象にウミガメの上陸・産卵状況が長年モニタリングされている。

ウミガメの産卵地としての砂浜

ウミガメは、波打ち際から少し離れた乾いた砂の中に穴を掘って産卵する習性を持つ。砂浜の奥行きが十分でなければ、上陸できる場所や産卵に適した砂の深さを確保できず、産卵自体が難しくなる。研究によれば、海面上昇による砂浜の縮小に加えて、砂の温度上昇（孵化する子ガメの性別に影響するとされる）や、護岸などの人工構造物・夜間の照明が親ガメの上陸や子ガメの生存に影響を与える可能性も指摘されている。砂浜が痩せて護岸に置き換わることは、産卵できる場所そのものを減らすことに直結する。

砂浜植生と小さな生き物たち

砂浜の後背地に広がる砂丘には、コウボウムギやハマヒルガオ、ハマゴウといった海浜植物が根を張り、風で舞う砂を留める役割を果たしている。こうした植生帯は、コアジサシなどの海鳥の営巣地になったり、スナガニやハマトビムシといった小さな生物の生息地になったりしている。これらは食物網の基盤として、より大きな鳥類・魚類の生態系とも間接的につながっている。

砂浜が痩せて護岸に置き換わることは、こうした生態系のつながりが物理的に失われることを意味する。植生帯が消えれば海浜植物の群落そのものが姿を消し、営巣・生息できる場所を失った生き物たちは砂浜からいなくなる。防災機能と同じく、生態系の機能も一度失われると簡単には元に戻らない点が、海岸侵食の見えにくい深刻さと言える。

波打ち際は稚魚の「保育園」でもある

水産庁の解説では、藻場や干潟と並んで、砂浜の波打ち際（サーフゾーン）も稚魚にとって重要な生育場（ナーサリー）のひとつに位置づけられている。生育場とは、卵からかえった稚魚が成体になるまでの間、外敵から身を守りながら餌を得て過ごす場所のことを指す。遠浅で波の穏やかな砂浜は、大型の捕食魚が入り込みにくく、稚魚が身を隠しながら成長できる環境を提供している。砂浜が痩せて水深のある護岸沿いの地形に変わると、こうした浅場は失われ、地先の漁業資源にも間接的な影響が及びうる。

こうして見ていくと、砂浜の生態系機能は「ウミガメが産卵する特別な場所」だけの話ではなく、海浜植物、鳥類、甲殻類、そして沿岸漁業を支える稚魚まで、幅広い生き物の生活史を下支えする基盤になっていることが分かる。防災機能と生態系機能はいずれも、砂浜という同じ地形資源の上に成り立っており、砂浜を守ることは結果としてこの両方を同時に守ることにつながる。

対策①：砂を人工的に還元する「サンドバイパス」

海岸侵食への対応として、近年広がってきたのが「サンドバイパス（サンドバイパスシステム）」と呼ばれる技術だ。これは、漂砂の上手側の漁港や河口に堆積しすぎた砂を、下手側の侵食が進む海岸へ人工的に運び戻す仕組みで、漂砂の自然な流れを人の手で「橋渡し」する発想に基づいている。

天橋立：国内初のサンドバイパス

日本で最初にこの発想が実用化されたのが、日本三景のひとつ、京都府の天橋立だ。宮津湾に細長く伸びる全長3.6kmの砂州である天橋立は、周辺の防波堤に砂が堆積する一方で先端部の侵食が進んでいた。1981年（昭和56年）頃から検討が進められ、昭和61年（1986年）にはサンドバイパス事業が本格的に始動。宮津港の日置地区・江尻地区に堆積した砂を浚渫し、天橋立の付け根付近に投入して、あとは自然の波の力で全体に行き渡らせるという方法がとられた。この取り組みにより天橋立は侵食を食い止め、供給された砂が波によって絶えず入れ替わりながらも全体の形状は安定した状態を保つ「動的安定海浜」を実現したと評価されている。

浅羽海岸のジェットポンプ式サンドバイパス

天橋立の浚渫方式から一歩進んだ恒久システムの代表例が、静岡県の福田漁港・浅羽海岸で稼働している「ジェットポンプ式サンドバイパス工法（J-SB工法）」だ。この海岸では、天竜川から供給される土砂が漁港の上手側に堆積して航路を埋める一方、下手側の浅羽海岸は砂の供給不足で侵食が進むという、ひとつの海岸で正反対の問題が同時に起きていた。2014年に完成したこのシステムは、採砂桟橋に設置したジェットポンプで堆積した砂を吸い上げ、約2.2kmのパイプラインを通して侵食側の海岸へスラリー（砂と水の混合物）として送り込む。船舶による浚渫・運搬と違って気象・海象の影響を受けにくく、排出ガスも抑えられるため、長期的な維持管理の観点でも注目されている。計画では年間約8万立方メートルの砂を輸送することを目標としており、これは前述の天竜川が現在河口に排出している年間の総土砂量（約16万立方メートル）の半分に相当する規模を、人工的に補っている計算になる。

対策②：養浜と海岸保全基本方針

サンドバイパスと並んで広く行われているのが「養浜（ようひん）」と呼ばれる対策だ。神奈川県の資料によれば、養浜とは海岸に人工的に土砂を供給し、侵食された海岸の維持・回復を図る工法で、外部から土砂を搬入する場合と、近隣で発生した土砂を活用する場合がある。サンドバイパスが「漂砂の流れを橋渡しする」のに対し、養浜は「外部・近隣から砂を持ち込む」点に重心があるが、どちらも砂浜の収支をプラスに戻すことを目的としている点は共通している。

千葉県・九十九里浜における面的防護の実例

対策の規模がよく分かる事例が、千葉県の九十九里浜だ。太平洋に面して約60kmにわたって続くこの砂浜は、1965年（昭和40年）頃までは比較的安定していたが、1970年代以降、崖の侵食対策などで供給される土砂が減ったことをきっかけに侵食が進行した。千葉県はこれまでに、侵食が著しい北九十九里の14km区間に12基、南九十九里の7km区間に10基のヘッドランド（沖に大きく突き出た人工の岬状構造物で、突堤の一種）を整備し、あわせて南九十九里では平成21年（2009年）策定の「南九十九里浜養浜計画」に基づく養浜も実施してきた。

現在千葉県が進めている総合的な侵食対策計画では、九十九里浜全域で幅40mの砂浜を確保することを目標に掲げ、総事業費は約340億円、計画期間は2049年までのおよそ30年間という長期にわたる。養浜には周辺の漁港に堆積した土砂を活用する方針が示されており、施設整備と養浜を組み合わせた「面的防護」の考え方が採用されている。1本の護岸を直すような単発の工事ではなく、海岸全体を数十年単位で管理するプロジェクトになっている点が特徴だ。

海岸法と海岸保全基本方針という枠組み

日本の海岸保全は、海岸法に基づく「海岸保全基本方針」「海岸保全基本計画」という枠組みのもとで進められている。海岸法は昭和31年（1956年）の制定当初、災害からの「防護」を主目的とした法律だったが、平成11年（1999年）の抜本改正で「海岸環境の整備と保全」「公衆の海岸の適正な利用」という2つの目的が新たに加えられ、防護・環境・利用の3本柱で運用される制度へと生まれ変わった。国土交通省の資料では、津波・高潮・老朽化・侵食・環境・利用といった複数の課題を一体的に扱う必要があるとされ、突堤や護岸といった「点」の対策だけでなく、漂砂の流れる範囲（漂砂系）全体を見渡した面的な計画が重視されるようになってきた。

養浜した砂浜も「海岸保全施設」に

養浜の位置づけが変わりつつあることを示す事例が新潟県にある。新潟港海岸（西海岸地区）では、人工的に養浜して形成された砂浜が2022年（令和4年）、海岸法に基づく海岸保全施設として正式に指定された。これは全国で2例目、新潟県内では初めての事例だ。養浜がその場しのぎの応急措置ではなく、堤防や護岸と同格の恒久的な防災インフラとして法的に位置づけられたことを意味しており、今後の海岸保全のあり方を考えるうえで注目される動きといえる。

まとめ：海岸侵食は「見えにくい環境問題」

海岸侵食は、地球温暖化のように世界規模で語られることは少ないが、実際には日本各地の砂浜で静かに、しかし確実に進行してきた変化だ。天竜川流域のように、かつて年間3,800万立方メートルあった土砂供給が16万立方メートルまで落ち込み、河口の砂丘が30年で180mも後退した例は、その変化がどれほど大きいかを物語っている。ダムによる土砂供給の減少、護岸・突堤による漂砂の遮断、そして海面上昇——原因が幾重にも重なっているからこそ、サンドバイパスや養浜といった技術的な対策と、漂砂系全体を見渡す海岸保全の考え方の両方が求められている。

砂浜は、私たちが海と触れ合う場所であると同時に、高潮から暮らしを守る防災インフラであり、ウミガメをはじめとする生き物たちの繁殖地でもある。旅行や散歩で砂浜を訪れたときに、その足元の砂がどこから来て、どのように守られているのかに少し思いを馳せてみることも、海岸侵食という「見えにくい環境問題」を知る第一歩になるはずだ。

天橋立の1986年、浅羽海岸の2014年、そして新潟港海岸の2022年——サンドバイパスや養浜をめぐる技術と制度は、この40年ほどの間に着実に積み重ねられてきた。次に地元の海岸で護岸工事や養浜事業のニュースを見かけたときは、それが単なる土木工事ではなく、こうした長い試行錯誤の延長線上にある取り組みだと捉えてみると、見え方が少し変わってくるかもしれない。