洋上養殖と洋上風力｜海を重ねて使う可能性

洋上養殖と再生可能エネルギーが注目される理由

日本は四方を海に囲まれ、排他的経済水域（EEZ）は世界有数の広さを持つ国です。その広い海をどう使うかは、食料と脱炭素の両面で大きなテーマになっています。近年は、沖合の海域で魚や貝、海藻を育てる洋上養殖と、風の力で発電する洋上風力発電を同じ海域で組み合わせる発想が、国内外で研究されています。

ただし、この組み合わせは「すでに確立した技術」ではなく、多くが調査・実証の段階にあります。本記事では、確認できた公的資料や論文をもとに、期待される点と課題を分けて整理します。

海の「使い方」を重ねるという考え方

海域の利用は、漁業、航路、発電、保全などで競合しがちです。そこで、同じ場所で複数の目的を両立させるマルチユース（共同利用）が研究されています。欧州では北海の風力発電所と養殖の併設が学術的に検討されてきました。

• 食料：養殖は世界的に水産物供給の大きな柱になっている
• エネルギー：洋上風力は脱炭素電源として政策的に拡大が目指されている
• 空間：海域は有限で、利害調整が不可欠

洋上養殖とはどんな養殖か

養殖は、湾の中や岸近くで行うものが主流でした。一方、洋上養殖（沖合養殖）は、波や潮流が強い外洋に近い海域で行います。水の入れ替わりがよく、病気や水質悪化のリスクを抑えやすい利点が語られる一方、荒天に耐える設備や運用が必要になります。

沿岸養殖との違い

養殖できる生きものの例

• 魚類：ブリ、サーモンなどの給餌養殖
• 貝類：カキ、ホタテなど（餌を与えない無給餌型）
• 海藻類：コンブ、ワカメなど（餌が不要で、成長の過程でCO₂を取り込む）

餌を与えない貝類や海藻の養殖は、環境負荷が比較的小さい養殖として研究が進んでいます。

洋上風力発電の基礎知識

洋上風力発電には、海底に基礎を固定する着床式と、海に浮かべた構造物を係留する浮体式があります。日本は沿岸から急に深くなる海底地形が多く、浮体式への期待が大きいとされています。

日本での制度と実証

2019年に施行された再エネ海域利用法により、一般海域で最大30年の占用が可能になり、事業者を公募で選ぶ仕組みが整いました。長崎県五島市沖は2019年12月に促進区域に指定され、2022年4月に公募占用計画が認定されています。また、愛知県田原市・豊橋市沖は2023年10月に、国（NEDO）のグリーンイノベーション基金による浮体式洋上風力の実証事業の候補海域の一つに選ばれました。NEDOは2030年に発電コスト20円/kWh以下を目指す技術開発を進めています。

なぜ「組み合わせ」が考えられているのか

洋上風力発電所の周辺では、船舶の航行や漁業操業に制限がかかる場合があります。その区域の内側で養殖を行えれば、海域を無駄なく使え、漁業者にも新たな収入源が生まれる可能性があります。

期待されるメリット

• 空間の有効活用：同じ海域で発電と食料生産を両立できる可能性
• インフラの共用：作業船の拠点や送電設備、モニタリング機器の共有が検討される
• 漁業との共存：地域に新しい仕事をつくる手段として期待される
• 再エネ電力の活用：給餌機や監視装置の電力を近くでまかなう構想

想定される課題

• 荒天時の安全確保と設備の耐久性
• 風車の基礎・係留と養殖施設の干渉や衝突リスク
• 保守点検の作業スペース確保
• 法制度上の権利関係（占用許可と漁業権・区画漁業権の調整）
• 環境影響の長期データがまだ少ないこと

海外の研究と事例

欧州では、北海の洋上風力発電所と養殖の併設について、早くから研究が進められてきました。ドイツのアルフレッド・ヴェゲナー研究所（AWI）のBuck氏らは2002年ごろから、北海の風力発電所と外洋養殖の組み合わせの実現可能性を調べています。

ドイツEEZでの評価研究

Gimpelらによる2015年の論文（Marine Policy掲載）は、ドイツのEEZで洋上風力発電所と養殖を併設する場合の適地を、GISと多基準分析で評価しました。水温・塩分・酸素などの条件をもとに、海藻・貝・魚・甲殻類を含む13種の養殖適性を検討しています。報告によれば、いくつかの風力発電所は養殖に適していると評価され、魚・貝・海藻を組み合わせる統合型多栄養養殖（IMTA）で高い評価が得られたとされます。種別では、水深10〜20mでコンブの仲間（Laminaria digitata）が最も高く評価されました。著者らは次の段階としてパイロット事業を提案しています。

ベルギー海域でも、90件を超える科学論文・事業報告をレビューし、洋上風力海域の複数利用に向けた提言をまとめた資料があります。

日本での取り組みと漁業との共存

日本では、洋上風力の導入にあたって漁業との共存が大きなテーマです。NEDOは2022〜2023年度に、洋上風力発電設備が漁獲対象の生物種に与える影響を把握する基礎調査を実施しています。実施先は海洋生物環境研究所で、海外の調査事例も踏まえた内容です。

地元協議会で求められること

五島市沖の協議会の意見とりまとめでは、事業者に対し、地域・漁業との共存共栄の理念を踏まえた基金の設立と運用の透明性の確保、漁業影響調査の方法・時期を関係漁業者や学識経験者などの意見を聴いて決めること、操業への影響を十分考慮して関係漁業者と丁寧に協議することなどが求められています。

一方、元水産庁長官の寄稿では、沖合の浮体式では、魚礁効果や保守に伴う雇用といった従来の漁業振興策が沖合漁業者にとって魅力になりにくい点や、複数案件の影響が重なる点が指摘されています。養殖との組み合わせは、こうした課題への一つの答えになり得ますが、日本での併設の実証は、今回の調査で公的な資料を確認できていません。今後の動向を注視する必要があります。

関係者の合意形成を丁寧に進めることが、技術面と同じくらい重要になります。

環境面の効果とリスク

海藻や貝の養殖は、海水中の栄養塩や炭素を取り込むため、水質浄化やブルーカーボンとの関連が研究されています。ただし、養殖による炭素の長期貯留量の評価は方法が確立途上で、数値は研究や条件によって幅があります。

プラスに働く可能性

• 海藻・貝による栄養塩の吸収と水質の改善
• 構造物が魚の隠れ場所（魚礁効果）になる可能性
• 化石燃料に頼らない電力の利用

注意が必要な点

• 給餌養殖では残餌や排せつ物による海底環境への負荷
• 設置工事中の騒音や振動が海洋生物に与える影響
• 外来種の付着・拡散のリスク
• 鳥類・海棲哺乳類への影響

私たちにできること、これからの展望

洋上養殖と再生可能エネルギーの組み合わせは、技術的にも制度的にも発展途上の分野です。それだけに、情報を知り、地域の議論に関心を持つことが大切です。

• 自分の地域の洋上風力や養殖の計画を、自治体の公表資料で確認する
• 海藻・貝など環境負荷の小さい水産物を選ぶ
• 認証（MSC・ASCなど）のある水産物を意識する
• 説明会やパブリックコメントなど、意見を伝える機会を活用する

これから注目したい点

1. 国内でのパイロット事業の有無と成果
2. 漁業権と海域占用の調整ルールの整備
3. 長期的な環境モニタリングの結果
4. コスト低下の進み具合

どの取り組みにも利点と課題があります。海を「どう使い、どう守るか」を、科学的なデータと地域の対話で決めていく姿勢が求められます。