海砂採掘が海岸侵食を加速する――年60億トンの浚渫が砂浜と海の生態系を削る

砂は「水の次に使われる資源」――静かに進む世界の砂不足

砂の話を始める前に、まずその規模を確認しておきましょう。UNEPの報告書「Sand and Sustainability」によると、世界の砂・砂利の使用量は年間約500億トン。1970年の約96億トンから半世紀で約5倍に膨らみ、淡水に次いで人類が最も多く使う資源になりました。1人あたりに換算すると毎日約17kg、体重の4分の1ほどの砂を毎日消費している計算です。

砂はどこに使われているのか

最大の用途は建設です。コンクリートは重量の6〜7割が砂と砂利（骨材）で、中規模の住宅1軒に約200トン、病院のような大型建築物には数千トン、高速道路1kmには数万トンの砂が必要とされます。ガラスの原料も珪砂ですし、スマートフォンの半導体も高純度の珪砂から作られます。埋め立てによる土地造成も砂の大量消費先です。都市化が進む限り、砂の需要は増え続けます。実際、UNEPは建築向けの砂の需要が2060年までにさらに最大45%増えると予測しています。

なぜ砂漠の砂は使えないのか

「砂ならサハラ砂漠に無限にあるのでは」と思うかもしれません。しかし砂漠の砂は建設にほとんど使えません。風で長年転がされ続けた砂漠の砂粒は丸く滑らかに磨かれているため、粒同士がかみ合わず、コンクリートに混ぜても強度が出ないのです。建設に適するのは、水の流れで運ばれた角のある砂粒――つまり川・湖・海岸・海底の砂です。砂資源が豊富なはずの中東の産油国が砂を輸入しているのは、このためです。

「安すぎる資源」だったことが危機を招いた

砂の危機を深刻にしてきた最大の要因は、皮肉にもその安さです。砂は単価が安く、重いため遠くまで運ぶと輸送費のほうが高くつきます。だからこそ需要地の近くで採るのが経済合理的で、都市の近くの川・海岸・海底が真っ先に掘られてきました。価格に環境コストが含まれていないため、「掘れば儲かる、守っても儲からない」という構図が世界中で成立してしまったのです。UNEPが砂の価格付けやガバナンスの見直しを求めるのは、この構図を変えるためです。

日本の暮らしも例外ではありません。経済産業省の統計では、日本国内でも骨材（砂利・砕石など）は年間3億トン規模で生産・消費されてきました。かつては川砂利や海砂が主役でしたが、河川環境の悪化を受けた採取規制の強化とともに、現在は山の岩石を砕いて作る砕石・砕砂が主力に移っています。つまり日本は「天然の砂を掘り尽くす前に代替へ舵を切った」経験を持つ国でもあり、その転換の裏には次章以降で見る瀬戸内海の教訓がありました。

• 世界の砂・砂利使用量は年間約500億トンで、1970年（約96億トン）の約5倍に増加
• コンクリート・ガラス・半導体・埋め立てなど現代社会の基盤はほぼすべて砂に依存
• 砂漠の砂は粒が丸すぎて建設用に使えず、使えるのは川・海岸・海底の「角のある砂」だけ
• 建築向けの砂需要は2060年までにさらに最大45%増える見通し（UNEP）

海から砂を採る――年60億トンの浚渫の実態

陸の砂が足りなくなると、人類は海に手を伸ばしました。海底の砂を大型ポンプで吸い上げる「海砂採掘（浚渫採取）」です。その全体像は長らく不透明でしたが、UNEPの分析拠点GRID-Genevaが2023年9月に公開したプラットフォーム「Marine Sand Watch」が初めて世界規模で可視化しました。船舶の位置情報（AIS）をAIで解析し、浚渫船の動きを追跡する仕組みです。

Marine Sand Watchが明らかにした数字

その結果は衝撃的でした。世界の海では毎年40億〜80億トン、平均して約60億トンの砂・シルト・砂利などの堆積物が浚渫されていると推計されたのです。これは1日あたりダンプカー100万台分以上に相当します。しかも採取量は増加傾向にあり、河川が海へ供給する堆積物の自然補給量（年間100億〜160億トンと推定）に近づきつつあります。すでに一部の海域では、採る量が自然に補われる量を上回っています。

浚渫はどのように行われるのか

海砂の採取に使われる代表的な船が、ドラグサクション浚渫船（トレーラー式吸引浚渫船）です。船体から海底へ掃除機のホースのような吸引パイプを下ろし、航行しながら海底表面の砂を水ごと吸い上げて船倉に貯めます。大型船では1隻で数万立方メートルを一度に積載でき、沿岸の浅い海域では、同じ場所に留まって深く掘り下げるカッター式やグラブ式の浚渫も行われます。UNEPが特に問題視しているのは、一部の船が海底を繰り返し「削り取る」ように航行し、生物ごと表層の堆積物を根こそぎ除去してしまう操業形態です。

どこで採られているのか

浚渫のホットスポットとして挙げられているのは、北海（オランダ・ベルギー沖など）、東南アジア、米国東海岸です。用途は建設骨材だけでなく、埋め立て・人工島の造成、侵食対策の養浜（後述）、港湾の航路維持などさまざまです。特に急成長する沿岸都市を抱えるアジアでは、埋め立て用の砂の需要が採取に拍車をかけています。国・地域によってルールの厳しさは大きく異なり、輸出も規制も緩い海域に採取が集中する「抜け穴」構造が生まれやすいことも、国際的な監視が必要とされる理由です。

海の砂の採取規模とその環境影響は、あまりにも長い間、見過ごされてきた。私たちは砂を無限の資源であるかのように扱ってきたが、その代償を沿岸の生態系と地域社会が払い始めている。

― UNEP「Marine Sand Watch」公表時の発表内容より要旨

採取の深さも問題です。浅い海底で表層だけを薄く採るのか、同じ場所を深く掘り下げるのかで、生態系や周辺の砂の動きへの影響は大きく変わります。深い掘削窪地は潮流を変えて周囲の砂を吸い寄せるうえ、窪地の底では水の交換が滞って酸素の乏しい環境ができ、生き物が戻れなくなることもあります。後で見る瀬戸内海の採取跡は、まさにこのタイプの深掘りが残した傷でした。

なぜ砂を採ると海岸が痩せるのか――土砂収支のメカニズム

砂浜は「ただ砂が置いてある場所」ではありません。川から供給される砂、沿岸流が運ぶ砂、波が沖へ引き出す砂――絶えず砂が出入りする動的なシステムであり、収入と支出のバランス（土砂収支・センディメントバジェット）が取れているとき、初めて同じ形を保てます。家計簿と同じで、収入が減るか支出が増えれば貯金（砂浜）は目減りしていきます。

砂は「漂砂」として海岸を旅している

波が斜めから海岸に打ち寄せると、砂は波打ち際をジグザグに運ばれながら、海岸線に沿って少しずつ移動していきます。これを「沿岸漂砂（えんがんひょうさ）」と呼びます。ひとつながりの海岸は、川からの供給源と漂砂の通り道、そして砂がたどり着く終点までを含めた一つの系（漂砂系）として機能しており、系のどこか一点で砂を抜き取れば、影響は下流側の海岸全体に波及します。採取地点の目の前だけでなく、何kmも離れた砂浜が数年〜数十年遅れで痩せ始めることがあるのは、このためです。

海底の「穴」が波を強くする

沿岸の海底で砂を採ると、二重の影響が生じます。第一に、掘られてできた深みに周囲の砂が流れ込み、砂浜の砂が沖へ吸い出されます。第二に、海底が深くなると波が砕けずに岸まで届くようになり、海岸を削る波のエネルギーが増大します。遠浅の海底は天然の消波装置なのです。この仕組みは、サンゴ礁が波の97%を減衰させて海岸を守るのと同じ原理です。詳しくはサンゴ礁が天然の防波堤として働く仕組みの記事で解説しています。

川で採っても海岸が削れる――「飢えた水」

意外に思えますが、内陸の川で砂を採っても海岸は侵食されます。砂浜の砂の多くは、もともと川が山から運んできたものだからです。河床から砂利を採ると、砂を失った川の水は「飢えた水（hungry water）」となり、下流の川底や川岸を削って砂を補おうとします。その結果、河床は低下し、海へ届く砂の量は減り、河口の三角州や砂浜が痩せていきます。ダムによる土砂の遮断が重なると、影響はさらに深刻になります。

1. 海底採取：掘削窪地へ砂が吸い込まれ、波のエネルギーも増して海岸が削られる
2. 河川採取：川から海への砂の供給が減り、河口・砂浜への「仕送り」が途絶える
3. ダム・護岸との複合：土砂の流れが二重三重に遮断され、侵食が加速する

世界の現場で起きていること――メコンデルタとシンガポール

土砂収支の崩壊は、もはや理論上の話ではありません。世界各地の沿岸で、砂の採りすぎによる被害が現実のものとなっています。ここでは研究データが豊富な2つの現場を見てみましょう。

メコンデルタ――沈みゆく大穀倉地帯

ベトナム南部のメコンデルタは、約2,000万人が暮らす世界有数の米作地帯です。ここでは建設ブームを背景に、2017〜2021年の平均で年間約4,800万立方メートルもの砂が川から採取されてきました。Scientific Reports誌に掲載された研究は、採取による堆積物の不足が累積で2億5,000万立方メートルを超え、河床の広範な低下を招いたと報告しています。河床が下がると川岸は不安定になり、家屋ごと川に崩れ落ちる事故が相次いでいます。ベトナムの政府当局は数百kmに及ぶ川岸を崩壊警戒区間に指定しており、ある調査では約181kmの川岸が崩壊リスクにさらされていると評価されました。上流のダム群による土砂遮断も重なり、デルタ全体が「砂の飢餓」状態にあります。

影響は川岸だけにとどまりません。デルタの海岸線でもマングローブ林の後退と侵食が進み、乾季には海水が川を100km以上さかのぼる塩水遡上が農業用水を脅かしています。海面上昇と地盤沈下が重なるメコンデルタにとって、川が運ぶ砂は「デルタのかさ上げ材」そのものであり、砂の採取はデルタの寿命を直接削る行為だと研究者たちは警告しています。米や魚をこのデルタに頼る数千万人の暮らしが、砂の収支という一見地味な数字の上に載っているのです。

シンガポール――砂の上に築かれた国家

都市国家シンガポールは、埋め立てで国土を広げ続けてきました。独立した1965年に約580km²だった国土は、2022年には約733km²へと約25%拡大。その埋め立てを支えたのが、マレーシア・インドネシア・カンボジアなど近隣国から輸入した膨大な砂です。しかし輸出国側では採取地の環境破壊が深刻化し、インドネシアは2007年に海砂輸出を禁止、マレーシアも2019年に輸出を停止しました。インドネシアでは砂の採取によって20以上の島が消失したと報告されています。

「砂マフィア」――違法採取という闇

砂の需給が逼迫した結果、世界各地で違法採取が横行しています。インドやアフリカ諸国では、夜間に川や海岸から砂を組織的に盗掘して売りさばく「砂マフィア」と呼ばれる集団の存在が報じられ、取り締まりに当たる警察官やジャーナリストが襲撃される事件まで起きています。UNEPも違法・無秩序な採取をガバナンス上の重大課題として挙げており、Marine Sand Watchのような衛星・船舶データによる監視は、こうした「見えない採取」を可視化する武器としても期待されています。砂は今や、石油や希少金属と同じように紛争と犯罪の火種になり得る資源なのです。

日本の経験――瀬戸内海の海砂採取と消えていく砂浜

実は日本は、海砂採掘の影響をいち早く経験し、規制に踏み切った国の一つです。その最大の現場が瀬戸内海でした。

瀬戸内海――コンクリートの時代を支えた海底の砂

高度経済成長期以降、瀬戸内海ではコンクリート用骨材として大量の海砂が採取されました。環境省の資料によれば、採取は沿岸各県に広がり、海底には深くえぐられた採取跡が残りました。影響が最も顕著に表れた生き物の一つが、砂に潜って夏眠する習性を持つ小魚イカナゴです。イカナゴは砂質の海底がなければ生きられず、海砂採取による生息場の喪失は資源の減少に拍車をかけました。

事態を重く見た広島県は1998年2月に海砂採取を全面禁止。他の沿岸県も規制を強め、瀬戸内海東部では2005年度までに採取が終了しました。しかしその後の調査で、深く掘られた海底の地形はほとんど回復しておらず、イカナゴの生息場も戻っていないことが報告されています。広島県が3年かけて実施した海底調査でも「海底の傷は今も残る」と結論づけられました。一度壊した海底は、採取をやめても簡単には元に戻らない――これが瀬戸内海の教訓です。

採取をやめても海底は戻らなかった

瀬戸内海の事例が世界的にも重要なのは、「採取をやめた後」の長期データが残っているからです。広島県が禁止から年月を経て実施した追跡調査では、深くえぐられた海底の窪地はほとんど埋め戻されておらず、砂質の海底を好む生き物の回復も限定的でした。瀬戸内海のような内海は外洋からの砂の供給が乏しく、一度失われた砂が自然に補われるには途方もない時間がかかります。広島大学の研究グループは、イカナゴの減少には高水温化で夏眠期間が延びて捕食リスクが高まったことも関わっていると指摘しており、生息場の喪失と気候変動という二重の圧力が資源の回復を阻んでいると考えられています。

日本の砂浜はどれだけ減ったか

国土交通省の資料によると、日本の砂浜は全国で約19,000haありましたが、昭和53年から平成4年までの約15年間で約2,400ha、率にして約13%が侵食で消失しました。年平均に直すと毎年約160ha、東京ドーム34個分の砂浜が失われてきた計算です。原因はダムや河川の砂利採取による土砂供給の減少、港湾・護岸の建設による沿岸流の変化など複合的ですが、根底にあるのは本記事で見てきた「土砂収支の赤字」です。

天竜川と遠州灘――ダムと砂利採取の複合影響

典型例が静岡県の遠州灘です。天竜川には昭和30年代から多くのダムが建設され、河床の砂利採取も行われた結果、海岸へ届く土砂が激減。下流の遠州灘では深刻な海岸侵食が進みました。現在は佐久間ダムの堆砂対策で土砂の流れの連続性を取り戻す「天竜川ダム再編事業」が進められており、海岸侵食の抑制も目的に掲げられています。砂浜には、私たちが海水浴を楽しむだけでなく、高潮や津波から陸を守る防災機能もあります。砂浜が失われれば、海岸に漂着したごみの回収拠点も失われます。砂浜のもう一つの危機については海岸漂着ごみの記事もあわせてご覧ください。

海の生態系への影響――砂の中は生き物のゆりかご

海底の砂は、ただの無機質な堆積物ではありません。ゴカイや二枚貝、甲殻類など無数の底生生物がすみ、カレイやイカナゴが身を隠し、その全体が魚たちの餌場として機能する生態系の土台です。浚渫はこの土台を生き物ごと吸い上げてしまいます。

底生生物と産卵場の喪失

UNEPは、浅海域の浚渫が海底の微生物から底生生物までを根こそぎ除去し、影響が回復不能になりかねないと警告しています。砂質の海底に依存する魚への打撃は瀬戸内海のイカナゴが示すとおりです。海底を物理的にかき乱すという点では底びき網漁と共通する問題構造があり、こちらは底引き網が海底環境に与える影響の記事で詳しく解説しています。

濁りがサンゴとアマモ場を弱らせる

浚渫で巻き上がる細かい泥は、広範囲に濁りのプルーム（濁水の帯）をつくります。濁りは光合成に必要な光を遮り、サンゴに共生する褐虫藻や、稚魚のゆりかごであるアマモ場の海草を衰弱させます。沈降した泥がサンゴのポリプを覆えば、サンゴは窒息してしまいます。採取地点から離れた場所にも被害が及ぶのが、濁りの怖さです。

ウミガメの産卵場も砂でできている

砂浜そのものが生息地である生き物もいます。代表格がウミガメです。アカウミガメは太平洋の砂浜に産卵のため上陸しますが、砂浜が侵食で狭くなると、卵が波にさらわれたり、産卵に適した乾いた砂の層が確保できなくなったりします。ふ化した子ガメの性別が砂の温度で決まることを考えると、砂浜の量と質は個体群の未来を左右する条件です。また、シギ・チドリ類など渡り鳥の休息地、スナガニやハマグリのすみかとしても、砂浜と干潟は欠かせません。砂浜の喪失は「景観の問題」ではなく「生息地の消失」なのです。

地下水の塩水化と海岸防護機能の喪失

UNEPはさらに、沿岸の砂の喪失が帯水層の塩水化（塩水侵入）や高潮・暴風に対する防護機能の低下を招き、水の供給・食料生産・漁業・観光業といった地域の生計基盤を脅かすと指摘しています。砂浜と沿岸の砂堆は、目に見えない「天然のインフラ」なのです。

• 浚渫は底生生物群集を直接除去し、砂に依存する魚の生息場・産卵場を奪う
• 濁りのプルームが光を遮り、離れた場所のサンゴ礁やアマモ場まで衰弱させる
• 沿岸の砂の喪失は地下水の塩水化や高潮被害の拡大につながる
• 影響は漁業・観光・防災という形で人間社会にはね返ってくる

砂を守る対策――UNEPの提言から養浜・代替材料まで

では、砂の危機にどう立ち向かえばよいのでしょうか。UNEPは報告書で各国政府に10の提言を示しました。柱は、砂を「戦略的資源」として正式に位置づけること、採取の透明性を高めること、そして活きた砂浜からの直接採取を禁止することです。海岸線の砂は侵食防護の最前線であり、最も採ってはいけない場所だからです。

使う量を減らす――代替材料と循環利用

需要側の対策も進んでいます。岩石を砕いて作る砕砂（さいしゃ）は天然砂の代替として日本でも広く使われています。解体コンクリートを再生骨材として使う建設リサイクル、鉱山の選鉱残渣を建設材料に転用する「オアサンド（ore-sand）」の研究、コンクリートに頼らない木造高層建築など、砂の消費そのものを減らす技術開発が世界で加速しています。

砂を戻す――養浜とサンドバイパス

侵食が進んだ海岸では、外から砂を補給する「養浜（ようひん）」が行われます。さらに一歩進んだ仕組みが「サンドバイパス」です。防波堤などで砂の流れが堰き止められて堆積する場所から、侵食が進む下流側の海岸へ砂をポンプ輸送し、人工的に砂の流れをつなぎ直す技術で、静岡県の福田漁港・浅羽海岸では2014年にジェットポンプ式の恒久的なサンドバイパスシステムが国内で初めて完成しました。天竜川の佐久間ダムで進む堆砂の下流還元も、流域スケールで土砂の連続性を取り戻す試みです。

養浜にも「良い砂」が要る――対策のジレンマ

ここで一つのジレンマにも触れておく必要があります。侵食対策の養浜に使う砂も、どこかから採ってこなければならないという点です。粒の大きさや色が元の浜と合わない砂を入れると、生き物への影響や再流出を招くため、養浜には元の浜に近い性質の砂が求められます。世界的には養浜用の砂の多くが沖合の海底から浚渫されており、「砂浜を守るための採取が別の場所の収支を崩す」ことにもなりかねません。だからこそ、港や河口に堆積した砂を戻すサンドバイパス・サンドリサイクルのように、漂砂系の中で砂を循環させる方法が最も持続可能な選択肢とされているのです。

ルールで守る――規制とモニタリング

供給側では、瀬戸内海のような採取禁止・許可制の強化に加え、Marine Sand Watchのような衛星・AISデータによる監視が違法採取の抑止力になると期待されています。採取する場合も、生態系への影響が小さい場所・深さ・時期を選び、採取量を土砂収支の範囲内に抑える「科学に基づく管理」への移行が求められています。UNEPは国際的に共通の採取基準や情報開示の枠組みづくりも呼びかけており、砂が国境を越えて売買される以上、一国だけの規制では抜け穴が残るという認識が広がりつつあります。

まとめ――砂浜を未来に残すために

気候変動が砂浜への圧力をさらに強めることも分かっています。Nature Climate Change誌に発表された研究は、海面上昇と侵食により、対策を取らない最悪シナリオでは2100年までに世界の砂浜の約半分（37〜51%）が消失しうると予測しました。一方で、温室効果ガスの排出を抑えれば消失は約4割軽減できるとも示されています。砂の採りすぎという「足元の赤字」を止めることは、気候変動時代に砂浜を残すための前提条件です。

砂の問題は「見えない資源」の問題

砂はあまりにも身近で、あまりにも安価だったために、水や石油のように「限りある資源」として扱われてきませんでした。しかしUNEPの警告が示すとおり、その常識はもう通用しません。幸い、瀬戸内海の規制、サンドバイパスの技術、Marine Sand Watchの監視網など、打つべき手は見え始めています。必要なのは、砂を資源として正しく数え、土砂収支の範囲内で使うという発想の転換です。

砂浜は「借りもの」――次の世代へ返すために

砂浜の砂の一粒一粒は、山の岩が数百年から数万年かけて砕かれ、川を旅して海へたどり着いたものです。私たちが数十年で使い切ってよいものではありません。瀬戸内海の海底に今も残る採取跡は、「便利さの代金を海が払い続けている」ことを静かに物語っています。次に海水浴やビーチクリーンで砂浜に立ったとき、足元の砂がどこから来て、どこへ行こうとしているのかを少しだけ想像してみてください。その視点を持つ人が増えることが、砂浜を未来へ残す最初の一歩になります。