高田松原に見る海岸林再生と防潮林の力

高田松原という海岸林——350年の歴史と震災前の姿

高田松原は、江戸時代の慶安年間（17世紀半ば）に地元の豪商・菅野杢之助らが植林を始めたと伝わる海岸林で、以来350年以上にわたって地域の人々の手で育てられてきた。震災前は東西約2km、最大幅200m、面積約21haにわたって約7万本のクロマツが連なり、海岸林（防潮林）として塩害・飛砂・高潮から陸前高田の町と農地を守ってきた。

この松原がなぜこれほど長く維持されてきたのかを理解するには、江戸時代の防災思想にさかのぼる必要がある。当時の陸前高田周辺は、海からの強風と飛砂によって農地が痛めつけられ、稲作にも大きな支障をきたしていた。菅野杢之助らはこの状況を改善するため、砂丘にクロマツを植える大規模な事業を私財を投じて進めたと伝えられる。木を植えるという行為が、単なる緑化ではなく、地域の生存戦略そのものだったことがうかがえる。

白砂青松の景勝地として

陸前高田市には、松原の管理技術を代々受け継いできた地元の造園業者や林業関係者もおり、剪定や間伐のタイミング、病害虫の早期発見といった実践知が、口伝えと現場作業を通じて継承されてきた。震災でこうした熟練者の中にも被災した人が多くいたが、生き残った技術者たちの知見は、震災後の再生計画づくりにおいても重要な役割を果たしている。

白い砂浜と青々とした松林が織りなす「白砂青松」の風景は、日本百景・名勝にも数えられ、多くの観光客が訪れる陸前高田のシンボルだった。海水浴場としても親しまれ、夏には海と松林を楽しむ家族連れで賑わっていたという。松林の中には遊歩道やキャンプ場も整備され、地域住民にとっては日常の憩いの場でもあった。

松原の維持管理には、地域の林業関係者だけでなく、地元の小中学校や自治会も関わっており、下草刈りや松くい虫対策の見回りなどを住民ぐるみで担ってきた歴史がある。震災前から「みんなで育てる松原」という意識が根付いていたことは、震災後の再生活動が比較的早く動き出した土壌になったとも指摘されている。

幾度も津波を防いできた「盾」としての松原

高田松原は観光地であると同時に、明治三陸地震津波（1896年）や昭和三陸地震津波（1933年）の際にも、松の根や幹が津波のエネルギーをある程度吸収し、内陸への被害拡大を和らげてきたと伝えられている。この経験の蓄積が「海岸林は防災インフラである」という地域の共通認識を育ててきた。

もっとも、過去の津波と東日本大震災の津波では規模がまったく異なっていた点には注意が必要だ。明治・昭和の三陸津波は波高数m〜十数m規模の地域もあったが、局地的な被害にとどまるケースも多く、海岸林が「防ぎきれる」規模の災害だった側面がある。これに対し東日本大震災は、広範囲かつ極めて大規模な津波であり、海岸林単体で被害を防ぎきることは物理的に不可能な規模だったことが、後の検証で明らかになっている。

東日本大震災で何が起きたか——奇跡の一本松が残った理由

2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震による津波は、陸前高田市を最大波高十数mの規模で襲い、高田松原のほぼすべての松をなぎ倒した。海側から押し寄せた津波は松の幹をへし折り、根こそぎ引き抜き、市街地の建物や住宅までも押し流した。

なぜ1本だけ残ったのか

生き残った松は、もともと松原の中でも内陸寄り・西端に近い位置に生えていたとされ、地盤や周囲の建物による津波の減勢、根の張り方など複数の要因が重なった結果と考えられている。専門家による分析でも「決定的な単一の理由」よりも複合的な条件が指摘されている。

震災後の調査では、この一本松も実は根の部分が津波の塩水を大量に吸い込んでおり、立ち姿こそ保っていたものの、内部では深刻な塩害・根腐れが進行していたことが判明した。専門家による懸命な保護活動にもかかわらず、2012年には枯死が確認されている。「奇跡的に残った」という事実と、「その後の樹勢は守りきれなかった」という事実の両方が、この松の物語には含まれている。

「奇跡の一本松」が象徴するもの

この一本松は、震災直後から被災地・全国の人々にとって「復興への希望」の象徴となった。塩害で弱った樹勢を保存加工技術で保った上で、2013年に震災遺構として保存され、現在は震災の記憶を伝えるモニュメントとして公園内に立ち続けている。

保存にあたっては、幹の内部をくり抜いて防腐・防蝕処理を施したうえで金属製の心棒を通し、外側には本物の樹皮を型取りしたレプリカを被せるという、大規模な保存修復プロジェクトが実施された。費用は寄付金や企業協賛によって賄われ、全国から1億5千万円を超える支援が寄せられたと報じられている。木を「残す」ことに、これほど多くの人が力を尽くした例は、災害復興の歴史の中でも異例といえる。

陸前高田市の被害はきわめて甚大で、市街地の大部分が壊滅し、多くの犠牲者が出た。高田松原の消失は、その膨大な被害の中の一つの側面に過ぎないが、目に見える形で「これまでの景色が失われた」ことを実感させる象徴的な出来事として、全国のニュースでも繰り返し取り上げられた。海岸林の被害は、単なる森林の消失ではなく、地域の記憶や日常が失われたことの縮図でもあった。

海岸林はどうやって暮らしを守るのか——防潮林の仕組み

海岸林の防災機能は、大きく分けて「飛砂防備」「防風・塩害防備」「津波エネルギーの減勢」の3つに整理できる。いずれも一朝一夕にできるものではなく、樹木が数十年かけて根を張り、幹を太らせることで発揮される機能だ。

津波を「防ぐ」のではなく「減らす」

重要なのは、海岸林は防潮堤のように津波そのものを完全に止める構造物ではない、という点だ。あくまで津波の流速やエネルギーを一定程度減衰させ、漂流物を捕捉することで、被害を軽減する「減災」の役割を担う。防潮堤と組み合わせた多重防御の一つとして位置づけられている。

国土交通省・林野庁が示す考え方では、防潮堤が主に「数十年から百数十年に一度」程度の頻度で発生する津波を防ぐ「L1（レベル1）」相当の対応を担い、海岸林はそれを超える最大クラスの津波（L2）に対しては、命を守るための避難時間を稼ぐ、漂流物を減らす、といった補完的な役割を果たすことが期待されている。「海岸林があれば安全」という単純な話ではなく、防潮堤・避難路・土地利用規制と組み合わせた総合的な防災の一部である点を押さえておきたい。

クロマツが主木に選ばれる理由

クロマツは潮風や塩分を含んだ砂地でも育つ耐塩性・耐乾性を持ち、根を深く広く張る性質から、海岸林の主木として古くから全国で植えられてきた。一方で近年はマツノザイセンチュウによる松枯れ被害への対策として、抵抗性クロマツの選抜育種や、広葉樹を混植する取り組みも進んでいる。

抵抗性クロマツとは、松くい虫の原因となる線虫（マツノザイセンチュウ）に対して比較的強い性質を持つ系統を選び出し、種苗として増やしたものだ。震災後の植栽では、この抵抗性クロマツの苗木を優先的に使うことで、せっかく再生させた松林が再び松くい虫の被害を受けるリスクを減らす工夫がなされている。あわせてクロマツだけでなく、タブノキやシャリンバイといった広葉樹を部分的に混ぜて植えることで、病害虫や気候変動リスクの分散を図る「樹種の多様化」も各地で採用されている。

震災の教訓から見直された設計思想

震災前の海岸林の多くは、飛砂・防風・塩害への対策を主目的に設計されており、大規模な津波への耐性は必ずしも主眼に置かれていなかった。震災後は、林帯の幅を広く取ることで津波減勢効果を高める、複数列の樹木で構成する、根系がしっかり張れる基盤を用意するなど、津波対策としての機能を明確に意識した設計へと見直しが進められた。これは、過去の災害の教訓を次の世代の防災インフラ設計に反映させる、長期的な政策転換の一例でもある。

盛土と生育基盤づくり——根を張れる土地をつくる技術

震災後の海岸防災林の再生で最初に直面した課題は、津波で地盤そのものが下がり、塩分を含んだ土壌や瓦礫が残った土地に、どうやって木を植えられる環境をつくるかという点だった。そこで採られたのが「生育基盤盛土」という工法だ。

生育基盤盛土とは

施工の手順としては、まず津波で流された旧地盤や瓦礫を撤去・整地し、その上に排水性を確保するための下層材を敷いたうえで、山砂などの生育基盤材を計画高まで盛り立てていく。盛土の締め固めが不十分だと、後年になって地盤沈下や苗木の傾きにつながるため、施工段階での品質管理も再生の成否を左右する重要な工程となる。

山砂などの良質な土を1〜2m程度の厚さで盛り、その上にクロマツなどの苗木を植える工法。根が健全に成長できる深さの土壌を新たに確保することで、津波で塩分を含んでしまった旧地盤の影響を避け、将来の風害や倒木のリスクを減らす狙いがある。盛土の材料には、津波堆積物や工事残土のうち塩分濃度が基準を満たすものを再利用するケースもあり、大量の土を新たに調達するコストと環境負荷を抑える工夫もなされている。

盛土の高さや幅は一律ではなく、背後にある集落や農地の状況、想定される津波の規模に応じて地域ごとに設計されている。林帯の幅を十分に確保できる場所では緩やかな盛土で自然な地形に近づけ、住宅地が近接する場所ではより厚い盛土で根系の発達を後押しするなど、きめ細かな設計が求められる。

宮城県の再生整備指針

宮城県は「東日本大震災に係る海岸防災林の再生に関する検討会」の提言を受け、「宮城県海岸防災林再生整備指針」を策定し、造成幅・盛土高・植栽樹種・植栽本数などの標準的な設計方針を定めた。林帯幅を十分に確保すること、クロマツに加えて広葉樹を組み合わせることなどが盛り込まれている。

この指針では、林帯背後に補助盛土を設けることで、仮に前面の松林が倒れても背後の集落側への被害拡大を抑える「多重防御」の発想も取り入れられている。一本の林帯だけに防災機能を頼るのではなく、盛土・林帯・防潮堤・避難路といった複数の要素を重ねることで、全体としてのリスクを下げるという考え方だ。

林野庁・国土交通省による全国の復旧

林野庁によれば、東日本大震災で被災した海岸防災林のうち、要復旧延長は約164kmにのぼり、2021年3月末時点で約145kmの区間で植栽等の工事が完了した。国は当初、5年程度で植栽のための基盤整備を終え、10年程度で植栽そのものを終える計画を掲げて事業を進めてきた。

この事業は、林野庁が所管する治山事業と、国土交通省・都道府県が所管する海岸保全施設（防潮堤・胸壁など）の整備が、計画段階から一体的に検討された点にも特徴がある。かつては縦割りになりがちだった森林行政と河川・海岸行政が、被災地では同じテーブルで設計を議論する機会が増え、多重防御の実効性を高める後押しになったとされる。

植樹の歩み——岩手県とNPO「高田松原を守る会」の10年

高田松原では、岩手県が国庫補助事業として盛土や植栽を進める一方、地元NPO「高田松原を守る会」が地域の在来種や松くい虫（マツノザイセンチュウ）に強い品種を含む苗木を独自に育成し、植樹活動を続けてきた。

種の保存から始まった再生

守る会の活動で特筆すべきは、震災前から松原の松かさ（種）を採取・保管していたことだ。これにより、震災後の再生にあたって「高田松原由来」の遺伝的系統を引き継いだ苗木を育てることができた。単に「どこかの松を植える」のではなく、「この土地で350年育ってきた系統の松を、この土地に戻す」という発想が、地域の松原としてのアイデンティティを保つうえで重視された。

2017年、植樹が本格始動

生育基盤盛土の造成が進んだことを受け、2017年5月から本格的な植樹が始まった。高田松原を守る会は、震災前から採取・保存していた地元由来の種や、松くい虫に抵抗性を持つクロマツの苗木、あわせて約7,000本規模を育成し、県の事業と歩調を合わせて植栽を進めた。

2021年、植栽完了

岩手県は高田松原を含む3か所の海岸防災林の植栽を2021年5月までに完了させ、同月には守る会主催の植樹イベントも開催された。震災から10年という節目に、目に見える形での再生の一区切りを迎えたことになる。もっとも「植栽が完了した」ことは、松林として完成したことを意味しない。苗木が震災前のような大きな松林に育つまでには、さらに数十年、場合によっては100年近い年月がかかると見込まれている。

自然に戻ってきた海浜植物

護岸・防潮堤の整備が進むにつれ、ハマエンドウやハマヒルガオといった在来の海浜植物も自生地に戻り始めているという報告もある。松の再生と並行して、海岸砂地本来の生態系が少しずつ回復している様子がうかがえる。こうした草本類は、砂を固定し飛砂を抑える働きも持つため、クロマツの若木が育つ環境を側面から支える存在にもなっている。

植樹イベントには、地元の小中学生や県内外から訪れた家族連れも多く参加しており、「自分たちの手で植えた松が、いつか震災前のような松原に育つ」という体験を次の世代に残す機会にもなっている。植えた苗木の場所を記録し、成長を見守り続けられる仕組みを整えている団体もあり、一度きりのイベントで終わらせない工夫が重ねられている。

全国の海岸防災林復旧——市民参加型プロジェクトの広がり

高田松原だけでなく、東北の太平洋沿岸各地で、行政と市民団体が連携した海岸林再生プロジェクトが展開されてきた。その代表例が、公益財団法人オイスカが2012年から進める「東日本大震災復興 海岸林再生プロジェクト クロマツお助け隊」だ。

種から育てる「10ヵ年計画」

オイスカのプロジェクトは、宮城県名取市を中心に2012年の種まきから始まり、苗木を数年かけて育てたうえで植栽するという息の長い取り組みだ。2014年には約350人が参加して約5,000本、約1haの一斉植栽を実施するなど、全国から集まったボランティアの手で少しずつ面積を広げてきた。

このプロジェクトの特徴は、植栽だけでなく「種から苗を育てる」工程からボランティアが関われる点にある。松かさから種を採取し、苗畑で発芽させ、2〜3年かけて植栽できる大きさまで育てる。企業の社員研修や学校の校外学習として苗畑での作業に参加するケースもあり、震災復興を長期的に支える「関係人口」を広げる役割も果たしている。

植えて終わりではないモニタリング

植栽した苗木は台風や潮風の影響を受けやすく、活着率を確認するための継続的な観察が欠かせない。オイスカは2014年の植栽以降、複数のモニタリングプロットを設けて生育状況を追跡し、必要に応じて補植や除草などの手入れを続けている。この活動は2015年に環境省グッドライフアワードでも評価された。

各地に広がる海岸林再生の担い手たち

高田松原・名取市以外にも、仙台湾沿岸から福島県沿岸にかけて、地元の森林組合・漁業協同組合・学校・企業ボランティアなど、多様な主体が海岸林の再生に関わっている。行政による大規模な基盤整備（盛土・植栽）と、市民団体による下刈り・見回り・補植といった細やかな手入れが組み合わさることで、長期にわたる維持管理の担い手を確保する体制づくりが進められている。

• 種まき・育苗（1〜2年目）：地域由来の松かさから種を採り、苗畑で苗木に育てる
• 植栽（3〜5年目）：盛土された土地にボランティアと共に植える
• 下刈り・補植（5〜10年目）：雑草を刈り、枯れた苗を植え直す
• モニタリング（継続）：活着率・成長を定点観測し記録する

地域ごとに異なる海岸林の姿

海岸林の再生は東北の各地で進められているが、地形や土地利用、住民の合意形成の進み方によって、その姿は一様ではない。防潮堤と海岸林、かさ上げ地の組み合わせ方も地域ごとに異なり、それぞれの土地の条件に応じた設計が模索されてきた。

たとえば岩沼市の「千年希望の丘」は、震災がれきを土台に活用した人工の丘（築山）と海岸林、防潮堤を組み合わせることで、津波の減勢と避難場所の確保を同時に実現しようとする試みとして知られる。高田松原のように歴史ある松原の系統を引き継ぐ再生もあれば、震災を機にまったく新しい発想で土地をつくり直す再生もあり、東北の海岸線には多様な「海岸林の再生モデル」が並んでいる。

こうした各地の取り組みに共通するのは、行政だけでも、ボランティアだけでも海岸林の再生は成り立たないという認識だ。大規模な盛土や造成には公共事業としての予算と技術が必要であり、一方で日常的な下刈りや見回り、種の保存といったきめ細かな作業は、地域や全国のボランティアの継続的な関与なしには維持できない。官民が役割を分担しながら、数十年単位の事業を支え続ける体制づくりが、今後の海岸林再生の鍵を握っている。

海岸林再生のこれから——課題と長期的な視点

植栽が完了したことは、海岸林の再生が「終わった」ことを意味しない。むしろ、ここからが本当のスタートだと関係者は口をそろえる。若い苗木が震災前のような太い松林へと育つまでには、まだ数十年から100年近い年月と、継続的な手入れが必要になる。

担い手の高齢化と世代交代

下刈りや補植、松くい虫の見回りといった日常的な維持管理は、地域の高齢化とともに担い手の確保が難しくなっている分野でもある。震災直後は全国からボランティアが集まりやすかったが、震災から時間が経つにつれて注目度が下がり、継続的な参加者をどう確保するかが各団体共通の課題になっている。学校教育との連携や、オンラインでの活動報告発信などを通じて、震災を知らない若い世代にも関心を持ってもらう工夫が続けられている。

気候変動と将来の海岸線

海面上昇や台風の強大化といった気候変動の影響も、海岸林の将来設計に関わる論点だ。数十年後の海岸線がどう変化するかを見込んだうえで、林帯の位置や幅、盛土の高さを検討する必要があるとの指摘もあり、過去の姿をそのまま復元するのではなく、将来の気候条件も踏まえた「次の世代の海岸林」をどう設計するかが問われている。

松くい虫との長い戦い

抵抗性クロマツの苗木を用いても、松くい虫（マツノザイセンチュウ）のリスクをゼロにすることはできない。全国の海岸林では、定期的な被害木の伐採・薬剤散布・樹種の多様化といった対策を組み合わせながら、長期にわたって松林を維持していく取り組みが続けられている。高田松原でも、再生した若い松林を将来にわたって守るため、同様のモニタリングと対策が計画されている。

資金面の持続性も課題の一つだ。震災直後は国内外から多くの寄付や助成が集まったが、時間の経過とともに関心が薄れ、資金調達が難しくなる傾向は災害復興事業全般に共通する。海岸林の維持管理には継続的な予算が必要であり、行政の治山事業予算に加えて、企業のCSR活動やクラウドファンディングなど、多様な資金源を組み合わせる工夫が各団体で模索されている。

高田松原津波復興祈念公園——防災と鎮魂、観光の両立

海岸林の再生地は、国営・県営の「高田松原津波復興祈念公園」として整備が進められてきた。総面積は約130haにおよび、2019年9月に一部施設が先行開園、2021年4月に東日本大震災津波伝承館（いわてTSUNAMIメモリアル）が開館、同年12月に全施設が完成し全面供用が始まった。

公園の整備事業は国（国土交通省東北地方整備局）・岩手県・陸前高田市が役割を分担して進めており、国が中核区域の整備を、県・市がそれぞれの所管区域の整備を担う共同事業として計画された。震災復興事業の中でも特に大規模なプロジェクトの一つであり、整備には10年以上の歳月がかけられている。

「祈りの軸」と「復興の軸」

公園は、奇跡の一本松や旧気仙中学校の校舎といった震災遺構が並ぶ「祈りの軸」と、道の駅高田松原・伝承館が位置する「復興の軸」という2つの軸で構成される。訪れる人は、津波の脅威を伝える遺構と、そこから立ち上がる地域の歩みの両方に触れられる構成になっている。

公園全体の設計には、防潮堤・盛土によるかさ上げ地・海岸林・震災遺構を一体的に配置することで、来園者が「土地の高さの変化」や「震災前後の地形の違い」を体感できるよう工夫されている。単に施設を並べるのではなく、地形そのものが震災の記憶と防災の学びを伝える構成になっている点は、他の被災地の復興公園とも共通する設計思想だ。

海岸林は観光資源でもある

再生された海岸林は、防災機能だけでなく、震災の記憶を伝える教育・観光資源としての役割も担う。公園を訪れる人々は、若いクロマツの林を歩きながら、350年続いた松原の歴史と、震災後の再生の歩みを重ねて感じ取ることができる。

陸前高田市では、公園の来園者を市内の他の観光・体験スポットへつなげる取り組みも進められており、防災学習と地域の復興を伝える観光を組み合わせた「防災ツーリズム」的な位置づけも強まっている。海岸林が育つ数十年の間、この土地を訪れる人々の記憶の中にも、少しずつ「新しい松原」の風景が積み重なっていくことになる。

高田松原の松は、また何百年もかけて、次の世代へと引き継がれていく風景になる。

― 高田松原を守る会 活動趣旨より