川でプラごみを止める：回収技術と国内外の事例

なぜ「川」で止めるのか：海のプラスチックごみの入り口

海に出る前の最後の関門

海のごみ問題というと、砂浜に打ち上がったごみや洋上に漂うごみを思い浮かべがちです。しかし、環境省の資料を引用した自治体の説明では、海洋ごみの約7〜8割は陸域で発生したごみが河川などを通って海に出たものとされています。つまり川は、街の暮らしと海をつなぐ「ベルトコンベア」のような存在です。

海に出てしまったプラスチックは、波や紫外線で細かく砕け、回収が極めて難しくなります。そのため、流れが一か所に集まる川や水路で止めるほうが、手間もコストも小さくなると考えられています。

世界の河川と日本の推計

2021年に科学誌「Science Advances」に掲載された研究（Meijerら）は、世界の河川から海へ出るプラスチックの量を年間0.8〜2.7百万トンと推計しました。そして、1000を超える河川が全体の80％を占め、とくに都市部の小さな川の寄与が大きいと報告しています。大河だけでなく、身近な小さな川こそ重要という結果です。

日本については、環境省が河川経由で海へ流出するプラスチックごみの量を推計する検討を進めています。令和6年度の検討では、陸域・河川での投げ捨てごみ由来の流出量について、複数の推計方法の平均値が年間2,400〜5,500トンの幅で示されました。これは暫定的な推計で、手法には国際的な合意がまだない点に注意が必要です。

河川ごみ回収の技術：5つの基本タイプ

1. 網場・ごみ止めフェンス

もっとも古典的なのが、川を斜めに横切る網場（あば）やフェンスです。流れの力でごみを岸側の集積場所へ導きます。日本でも多くの自治体が設置しており、富山市は河川に網場を設置してごみをせき止める事業を行っています。構造が単純で電力も不要ですが、増水時には流失の恐れがあり、定期的な回収作業が欠かせません。

2. 排水機場・水門の除塵機

ポンプ場や水門には、ごみを機械で掻き上げる除塵機が設置されています。本来は設備を守るためのものですが、ここで回収されたごみを調べれば、川を流れるごみの量や種類を知る手がかりになります。環境省の流出量推計の一部も、排水機場の除塵機で回収されたごみの経年調査を利用しています。

3. 太陽光で動く自動回収機

近年注目されるのが、米国のThe Ocean Cleanupが開発した「Interceptor（インターセプター）」です。川の流れを利用して浮遊ごみを誘導し、コンベアで引き上げ、台船のコンテナに自動で貯めます。電力は太陽光でまかない、満杯に近づくと運用者に通知が届く仕組みと紹介されています。設計上の回収能力は、1日あたり数十トン規模とされていますが、実際の回収量は川の状況に左右されます。

4. 川幅を横断するバリア型

大雨のたびに大量のごみが流れ下る川では、川幅いっぱいに張るバリア型の装置が使われます。The Ocean Cleanupは、グアテマラなどで固定式のバリア装置を使った回収も行ってきました。

5. 河口・港湾での回収と、市民による清掃

最後の砦が河口や港湾での回収です。回収船や、水面のごみを集める装置が使われます。一方で、岸辺の清掃など市民の手による回収も、技術と並ぶ大きな柱です。参加の仕方はビーチクリーンの記事で紹介しています。

海外の事例：The Ocean Cleanupの河川プロジェクト

Interceptorの仕組みと展開

The Ocean Cleanupは、洋上のごみ回収で知られる非営利団体です。2019年に河川向けの装置としてInterceptorを発表し、「河川が排出の主因なら、海に出る前に止める」という考え方で世界各地へ展開してきました。報道では、設置当初に十数基規模だった装置の数を、今後さらに増やす計画が伝えられています。

装置は、バリアで流れの中のごみを一か所に集め、コンベアで引き上げて、自動シャトルが台船上の6つのコンテナに振り分ける構造です。電力は太陽光とバッテリーで、排気ガスを出さず静かに24時間稼働できると紹介されています。

ロサンゼルスの事例

2026年6月の報道では、米カリフォルニア州ロサンゼルス周辺のBallona Creekに設置された1基が、2025年に約143,710ポンド（約65トン）のごみを回収したと伝えられました。同団体はさらに、サンガブリエル川とロサンゼルス川にも設置する計画だといいます。

グアテマラの事例

グアテマラでは、大雨のあとに大量のごみが川へ流れ込みます。報道や百科事典の記載では、バリア装置が降雨後の短時間で大量のごみを捕捉した事例が紹介されていますが、数値は資料によって異なるため、本記事では具体的な数字の断定を避けます。

日本の取り組み：ごみ止めから実態調査まで

自治体の網場と回収データ

富山市は、市内の準用河川にオイルフェンスを設置して流れるごみを回収し、実態を把握する取り組みを行っています。同市の資料によれば、回収ごみの重量の内訳は、ペットボトルが29.2％、ペットボトル以外のプラスチックが24.8％、缶・瓶が13.5％、その他が32.5％でした。プラスチック類が回収重量の半分を超えています。

愛知県の河川ごみ調査でも、河川周辺に散乱するごみの組成では、プラスチック類（発泡スチロールを含む）が多くを占めるという結果が出ています。ただし、いずれも調査地点や期間が限られるため、全国の割合として一般化はできません。

環境省の実態調査

環境省は「河川・湖沼におけるプラスチックごみの海洋への流出実態調査」を実施し、令和6年度の報告書を令和7年3月に公表しています。国としても、どの川からどれだけ流れ出るのかを測る作業を進めている段階です。

川の上流を変える：発生源対策

回収装置は「出口の対策」ですが、本質は流れ込むごみを減らす入口の対策です。ポイ捨ての防止、ごみ箱の管理、ペットボトルの水平リサイクルなど、暮らしの側の取り組みと組み合わせてはじめて効果が出ます。海へ流れ出す仕組みの全体像は川から海へ流れ出すプラスチックごみの記事、漂流したごみの行方は漂流ごみ追跡の記事で詳しく扱っています。

回収技術の限界と課題

費用と保守

自動回収機は、導入費や保守費が大きな課題です。報道では、1基あたり最大65万ドル規模とされる例も紹介されています。設置後も、台船の交換、ごみの運搬、処分の費用がかかり続けます。

回収したごみの行き先

回収したごみが適切に処理されなければ、別の場所に捨てられるだけです。回収・運搬・選別・リサイクルまでが一つの流れになって、はじめて意味を持ちます。汚れの付いた河川ごみは再資源化が難しく、焼却される場合も多いとされています。

浮遊ごみ以外は取れない

装置が捕捉できるのは、主に水面近くを流れる大きめのごみです。水中を漂う小さな破片や、マイクロプラスチックの多くは取り残されます。健康や生態系への影響についてはマイクロプラスチックの人体影響の記事を参照してください。

生態系への配慮

川の生き物や航行する船との共存も欠かせません。設置にあたっては、魚の通り道や水鳥への影響を調べ、地域住民の合意を得る必要があります。

これからの川づくりと私たちの役割

技術・制度・市民の三本柱

河川ごみ対策は、回収技術、発生源を減らす制度、市民の行動の三つが揃って効果を発揮します。どれか一つでは不十分です。

データで効果を確かめる

回収量を記録し、組成を調べ、年ごとの変化を追うことが、次の政策につながります。市民が参加する調査は、科学の目を広げる力にもなります。

今日からできる三つの行動

1. 自分の街の川を一度歩いて、ごみの様子を見てみる
2. 地域の清掃活動や調査に1回参加してみる
3. 買い物で、使い捨てを一つ減らす