オーシャンリテラシーとは？学校で海を学ぶ7原則と実践

オーシャンリテラシーとは何か：海と人の相互影響を理解する力

定義：「海が私たちに与える影響」と「私たちが海に与える影響」を理解すること

オーシャンリテラシー（海洋リテラシー）とは、一言でいえば「海が自分に与える影響と、自分が海に与える影響を理解していること」です。米国で2000年代に科学者・教育者が議論を重ねて整理した考え方で、のちにユネスコ政府間海洋学委員会（IOC-UNESCO）が国際的な枠組みとして採用しました。単に海の知識が多いことではなく、海について理解し、他者に伝え、責任ある判断ができる状態までを含みます。

たとえば「海面水温が上がると何が起きるか」を知っているだけでなく、その知識を根拠に買い物や食事、投票、地域活動などの選択を考えられること。さらに、家族や友人に分かりやすく説明できること。この三つ（理解する・伝える・判断する）がそろって初めて「リテラシー」と呼べる、というのが基本的な見方です。

なぜ今、海のリテラシーが必要なのか

海は地球表面の約7割を占め、気候の調節、酸素の供給、食料、物流、観光など、私たちの暮らしの土台を支えています。一方で、地球温暖化、海洋酸性化、プラスチックごみ、乱獲、生息地の消失といった課題は、陸上の暮らしの積み重ねから生まれています。つまり海の問題は「海の中だけの問題」ではなく、私たちの生活と地続きの問題です。

海の課題の多くは、専門家や行政だけでは解決できません。漁業者、企業、学校、家庭がそれぞれ納得して行動を変える必要があり、その前提になるのが社会全体の海への理解です。国連が定めた持続可能な開発目標（SDGs）の目標14「海の豊かさを守ろう」を達成するうえでも、教育は欠かせない手段と位置づけられています。

似た言葉との違い：海洋教育・環境教育との関係

日本では「海洋教育」「海洋リテラシー」「海洋環境教育」といった言葉が並行して使われてきました。海洋教育は教育活動そのものを指す広い言葉で、オーシャンリテラシーは教育によって育てたい「到達像」を指す言葉、と整理すると分かりやすくなります。環境教育が自然全般を扱うのに対し、オーシャンリテラシーは「海」を切り口に、科学・社会・文化・経済を横断して学ぶ点が特徴です。

なお、東京海洋大学の研究者による論考では、日本では「海洋リテラシー」の概念が共通の定義を持っていないことが指摘されています。国内では団体や研究者によって使い方に幅があるため、本記事ではユネスコのIOCが示す枠組みを基準に説明します。

7つの基本原則：世界共通の「海の学びの地図」

原則が生まれた背景

オーシャンリテラシーの中核となるのが、「海洋リテラシーの7つの基本原則（Essential Principles）」です。米国で科学者や教育者が、「海について、最低限これだけは市民が理解しておきたい」という内容を整理し、2005年ごろにまとめたものが出発点です。その後、各国の教育現場に広がり、ユネスコIOCの『Ocean Literacy for All: A Toolkit（IOC Manuals and Guides, 80）』（2017年）で国際的な枠組みとして紹介されました。

この冊子は東京大学の海洋教育センターが日本語に翻訳しており（2020年2月発行、日本財団の助成による）、国内の先生や市民も参照できます。

7つの原則の一覧

原則の読み方：理科だけの話ではない

7つの原則のうち第1〜5は主に自然科学（地学・気象・生物）、第6は社会科学や人文（人と海の関係）、第7は探究と未来（科学のこれから）に関わります。つまり理科・社会・国語・家庭科・道徳・総合学習など、多くの教科にまたがるのがこの枠組みの特長です。

さらに、原則ごとに「基本概念（Fundamental Concepts）」と呼ばれる細かな学習項目が用意されており、学年や発達段階に応じてどこまで教えるかを検討する土台になっています。

日本の海洋教育の歩み：海洋基本法から学習指導要領まで

海に囲まれた国なのに「海を学ぶ機会」は多くなかった

日本は四方を海に囲まれ、排他的経済水域を含めると世界有数の広さの海を持つ国です。それにもかかわらず、学校で体系的に海を学ぶ機会は限られていました。東京海洋大学の論考では、学習指導要領に「海」を含む語が1977年度以降ほとんど掲載されなくなった時期があり、海洋基本法の制定後の改訂でも扱いは限定的だったと整理されています。

2012年に日本財団・海洋政策研究財団（現・笹川平和財団海洋政策研究所）が関わった全国調査では、海洋教育の認知度は全体で約29%にとどまり、学校関係者の約7割が「海洋教育を知らない」と答えたと報告されています。海に近い地域でも、海を学ぶ授業が日常的に行われているとは限らなかったのです。

海洋基本法・海洋基本計画の位置づけ

2007年に海洋基本法が成立し、国として海洋政策を総合的に進める枠組みができました。その後の海洋基本計画では教育も柱の一つとなり、2013年の第2期海洋基本計画には、小・中・高等学校で学習指導要領を踏まえて海洋に関する教育を充実させることが盛り込まれました。2017年に告示された学習指導要領では、社会科を中心に海洋に関する内容の充実がみられると解説されています。

パイオニアスクール：現場から実践をつくる試み

2016年度、日本財団・東京大学海洋アライアンス海洋教育促進研究センター・笹川平和財団海洋政策研究所は、共同で「海洋教育パイオニアスクールプログラム」を立ち上げました。全国の小・中・高等学校や特別支援学校の取り組みに助成を行い、そこから生まれた単元計画や指導案、カリキュラムを集めて共有することが狙いです。2017年度には136件、総額約8,793万円の活動が採択されたと公表されています。

東京大学のセンターは、海洋教育の柱として「生命（Life）」「環境（Environment）」「安全（Security）」の3つを提案し、2019年には小・中学校向けの指導資料『学校における海の学びガイドブック』を刊行しています。

世界のオーシャンリテラシー教育：国連の10年とEUの動き

国連「海洋科学の10年」とオーシャンリテラシー

国連は2021年から2030年までを「持続可能な開発のための海洋科学の10年（国連海洋科学の10年）」と定め、ユネスコIOCが中心となって取り組みを進めています。科学の成果を社会に届けるうえで、市民のオーシャンリテラシーを高めることは重要な柱の一つに挙げられています。

ユネスコの資料でも、オーシャンリテラシーの活動は従来のSTEM（科学・技術・工学・数学）教材中心から、SDGs目標14を受けて持続可能な開発のための教育（ESD）と結びついた取り組みへと重心が移ってきたことが整理されています。

ヨーロッパでの展開：EU4Oceanと「ブルースクール」

欧州委員会は2021年に「EU4Ocean」連合を発足させ、市民や学校、企業、若者のネットワークを通じて海への理解を広げる取り組みを進めています。その一環として、学校が海をテーマに学ぶ「ブルースクール」の認定制度なども運営されています。海と直接関わりのない内陸の学校でも参加できる設計になっている点は、日本にも参考になる視点です。

国ごとの違い

同じ7原則を土台にしても、国によって扱い方は異なります。2025年に発表された研究では、中国と米国の理科カリキュラム文書を分析し、両国とも7原則に関わる内容を含んでいると報告された一方、強調点や配置に違いがあることも示されています。海との距離、産業構造、文化の違いによって、学ぶ内容の重みづけが変わるのは自然なことです。

学校での実践例：教科横断で海を学ぶ

教科ごとの入り口を考える

オーシャンリテラシーは、特別な科目を新設しなくても、既存の教科の中に自然に組み込めます。以下は、教科別の入り口の一例です（具体的な内容は学校や学年によって異なります）。

海なし県・都市部の学校ではどうするか

「海から遠い学校では難しい」と思われがちですが、川や雨水、下水、食卓の魚、ペットボトルやマイクロプラスチックの問題は、すべて海につながっています。内陸の学校でも、水の流れをたどるだけで海の学習が始められます。博物館・水族館・大学・漁協・NPOとの連携や、オンライン授業、標本や映像を用いた授業も有効です。

体験とデジタルを組み合わせる

実際の海に触れる体験は、理解の深さと記憶の定着に大きく寄与します。一方で、安全面や移動費、天候の制約もあります。近年は、海洋研究機関の公開データ、ライブカメラ、環境DNA調査の結果などを授業に取り入れる事例も増えています（環境DNAについては環境DNAとは｜水一杯で海の生き物がわかる仕組みで詳しく解説しています）。

探究型の学び：問いを立て、調べ、行動する

近年の学校教育では、答えを教わるだけでなく、自分で問いを立てて調べ、発表し、行動につなげる探究型の学習が重視されています。海のテーマは、地域差・世代差・利害の違いが現れやすく、探究の題材として適しています。たとえば「うちの町の海岸にはどんなごみが多いのか」「地元で獲れる魚はなぜ減ったのか」といった身近な問いから、データを集め、解釈し、提案を考える流れをつくれます。

海のテーマを学ぶ具体的な題材：藻場・生物多様性・気候

藻場とブルーカーボン：海が炭素を蓄える仕組み

第3原則（海と気候）や第5原則（生態系）に関わる題材として、藻場やマングローブが炭素を蓄える「ブルーカーボン」が挙げられます。ブルーカーボンとは？マングローブと海草藻場が海に炭素を貯めこむ仕組みと日本の挑戦では、その仕組みと国内の動きを整理しています。授業では、陸上の森林との違いや、藻場が減る原因を調べるなどの活動が考えられます。

磯焼けと食物網：生態系のつながりを実感する

ウニが増えすぎて海藻を食べ尽くす「磯焼け」は、食物網（誰が誰を食べているか）のつながりを学ぶのに適した題材です。磯焼けの原因と対策｜ウニの食害と藻場再生の最前線や、ラッコはなぜ「海の要石」なのかは、生態系の一部が崩れると全体に波及することを具体例で示しています。

日本の海の多様性：身近な地域から見直す

黒潮と親潮がぶつかり、南北に長い列島が連なる日本の海は、多様な生きものが暮らしています。日本の海はなぜ世界有数の生物多様性を誇るのかは、地域の海を見直すための背景知識として活用できます。地元の海の名物や魚を入口に、「なぜこの地域にこの生きものがいるのか」を考える授業も成り立ちます。

家庭・地域・企業でできること：学校の外にも広がる学び

家庭でできること

オーシャンリテラシーは学校だけで育つものではありません。食卓で魚の産地や旬、獲り方の話をする、海水浴や潮干狩りで生きものを観察する、水族館を訪れたあとに感想を話し合うなど、日常の小さな体験が理解の土台になります。ごみの分別や使い捨てプラスチックを減らす行動も、「自分の行動が海につながっている」と体感する入口になります。

地域とNPO・水族館・博物館

海岸清掃、漁業体験、海辺の生きもの観察会など、地域の団体が行う活動は、学校だけでは補いきれない実体験の場になります。海の日（7月の第3月曜日）に合わせた催しも各地で開かれており、親子で参加できるものも少なくありません。

企業・行政の役割

水産・海運・観光・食品・エネルギーなど、海と関わる企業は、自社の活動を通じた学びの機会を提供できます。行政は、教育委員会や海洋関連機関、研究者との橋渡しを担います。国や自治体の海洋政策と教育現場を結ぶ「つなぎ役」が地域にいることが、取り組みの継続には重要です。

AIやデジタルツールの活用

近年は、AIを使って海に関する質問に答えたり、最新の論文や報告から学習素材を作ったりする試みも広がっています。ただし、AIの回答には誤りが含まれる可能性があるため、必ず出典を確認する習慣を合わせて育てることが欠かせません。これも現代のオーシャンリテラシー（情報を批判的に読む力）の一部といえます。

これからの課題と展望：測る・つなぐ・続ける

課題1：理解度をどう測るか

オーシャンリテラシーは、知識・態度・行動の三つの側面を含むため、ペーパーテストだけでは測りにくい概念です。ヨーロッパでは市民向けの調査が行われ、日本でも大学や団体が独自の調査項目を作っています。共通の物差しがないと、取り組みの効果を比べにくいという課題があります。

課題2：教員の負担と専門性

海の学習を新しく取り入れるには、教材研究の時間と、専門知識の支援が必要です。教員だけで抱え込まず、研究機関や地域の専門家と連携できる仕組み、すぐ使える指導案や教材の共有が大切になります。パイオニアスクールのように成果を集めて公開する取り組みは、その一助となります。

課題3：継続性と地域格差

助成事業は期間が決まっており、終了後に活動が途絶える例もあります。また、海に近い地域と遠い地域、予算や人手のある自治体とそうでない自治体との間に格差が生じやすい点も指摘されています。オンライン教材の活用や広域ネットワークの構築が、格差を縮める方策として期待されています。

私たちにできる最初の一歩

まずは、自分の暮らしと海のつながりを一つ見つけることから始めてみてください。今日食べた魚、使ったプラスチック、天気予報の海面水温。どれも入口になります。海への関心が一人から家族、学校、地域へと広がっていくことが、オーシャンリテラシーを社会に根づかせる最も確かな道筋です。