国境を越える漂流ごみ：海流・台風・震災漂流物の追跡と国際協力の最前線

対馬に漂着する「国境なきごみ」たち

日本と韓国半島のあいだに位置する長崎県対馬市は、日本で最も海洋ごみの漂着が深刻な地域のひとつとして知られる。対馬海ごみ情報センターの推計によれば、対馬には年間約5万8,000立方メートルものごみが漂着しており、これは25メートルプール160杯分、大型バス627台分に相当する量だという。島の海岸線を歩けば、砂浜よりもごみのほうが目立つ場所すら珍しくない。

年間5.8万立方メートル、プール160杯分のごみ

対馬は人口3万人ほどの島だが、その海岸線には対馬海流に乗って大陸側からのごみが絶えず打ち上げられる。回収したごみは島の一般廃棄物処理量の3分の1近くに達するとの報告もあり、住民や自治体の負担は極めて大きい。漂着ごみの多くはペットボトル、発泡スチロール、漁具、そして灯油用のポリタンクといった生活・産業由来のプラスチック製品である。人口規模に対して漂着量が桁違いに多いため、地元だけの清掃活動では処理が追いつかず、行政・NPO・全国からのボランティアが連携する体制づくりが続けられている。

住民生活と漁業・観光への影響

漂着ごみは景観を損なうだけでなく、実害も伴う。発泡スチロールの破片は波や紫外線で細かく砕けてマイクロプラスチック化し、回収そのものが難しくなる。漁業の現場では、漂着・漂流した漁具（いわゆるゴーストギア）がスクリューに絡まったり、他の漁具を傷つけたりするトラブルが報告されている。観光面でも、美しい海岸線を売りにする離島にとって、ごみに埋もれた砂浜は誘客の妨げになりかねない。対馬市はこうした状況を踏まえ、国や県の補助制度も活用しながら継続的な海岸清掃・処理事業を続けている。回収したごみの処理費用も軽視できない負担だ。異物混入の多い漂着ごみは分別に手間がかかり、焼却や埋め立てに回すにも通常の家庭ごみとは異なる処理工程が必要になることが多い。離島という地理的制約から処理施設や運搬手段が限られる地域では、この負担がとりわけ重くのしかかる。

発生源を映すペットボトルの表示文字

対馬海ごみ情報センターでは、ペットボトルに印刷された文字（漢字のみなら中国、ハングルなら韓国など）を手がかりに発生源を分類する市民参加型の調査を続けている。同じ島の中でも、東側の根曽海岸では日本製が多く、西側の上槻海岸では中国製が多いというように、漂着する場所によって発生源の傾向が異なる点が興味深い。海流や風向きが地形の影響を受けながら、ごみの「行き先」を細かく振り分けているためだ。こうした分類調査には地元中学校の生徒や企業ボランティアが参加しており、環境教育の場としても機能している。

こうした現地拠点の存在は、対馬に限らず全国の漂着ごみ「最前線」の島や半島に共通して重要な意味を持つ。継続的にデータを取り続ける組織があることで、単発のニュースでは見えてこない年ごとの変化や、台風・季節による漂着量の増減といった傾向がはじめて可視化される。行政の統計調査だけでは拾いきれない現場の実感を、市民科学の力で補完している格好だ。日本海に面した九州・山陰の島嶼部や沿岸部では、対馬ほど大規模ではないにせよ、同様の海外由来ごみの漂着が各地で確認されており、対馬の事例は決して特殊な一島の問題ではなく、日本海側全体に共通する構造の一端を示していると捉えるべきだろう。

なぜ海洋ごみは国境を越えるのか——海流という「見えないベルトコンベア」

対馬のような漂着の集中は偶然ではない。日本列島の周辺には、フィリピン沖から北上して日本海へ流れ込む対馬海流、太平洋側を北上する黒潮、そして親潮など複数の海流が複雑に絡み合っており、これらが浮遊物を一定の経路に沿って運ぶ「輸送ベルト」の役割を果たしている。

対馬海流と黒潮がつくる循環

対馬海流は、中国大陸や朝鮮半島の沿岸から流出したごみを九州北部や対馬、山陰地方の海岸へと運ぶ主要な経路になっていると考えられている。一方、太平洋側を流れる黒潮は、日本近海のごみを房総半島沖まで運んだのち、黒潮続流として東へ蛇行しながら北太平洋を横断していく。黒潮はフィリピン付近を起点とする北赤道海流の一部が日本列島の南岸に沿って北上する暖流であり、対馬海流はその黒潮から分岐して対馬海峡を抜け日本海へ入る流れである。同じ黒潮系の海流でも、太平洋側と日本海側とでごみの行き先がまったく異なる経路をたどる点は、海洋ごみ対策を考えるうえで重要な前提になる。海流の速さや向きは季節によっても変化するため、同じ発生源から流出したごみでも、放出された時期によって最終的にたどり着く海岸が大きく変わりうる。この複雑さが、海洋ごみの発生源対策を一筋縄ではいかないものにしている。

JAMSTECのシミュレーションが示す集積域

海洋研究開発機構（JAMSTEC）は、黒潮に運ばれた大きなプラスチックごみが房総半島沖の「黒潮続流再循環域」に集積すると予測し、スーパーコンピュータによるシミュレーションを実施している。研究によれば、この再循環域に集まった比較的大きなごみは、そのまま漂い続けるのではなく、ほぼ真下に沈んでいく傾向があり、海底に「ごみのたまり場」が形成されている可能性が示されている。JAMSTECの海流予測プロジェクトでは、海洋循環モデルに観測データを組み込み、仮想的な粒子を海流に沿って移動させることで、投棄されたプラスチックなど漂流物の将来の動きを予測する研究も進めている。

浮遊物の重さと運ばれやすさの違い

同じ「漂流ごみ」でも、素材や大きさによって運ばれ方は大きく異なる。発泡スチロールやペットボトルのように水面近くに浮く軽量なごみは、風の影響を強く受けて海面付近の吹送流に乗りやすい。一方、漁網や大型の廃棄物のように水中に沈み込みやすいものは、風よりも海流そのものの影響を受けやすく、より深い層の流れに乗って移動する。この違いが、対馬でペットボトルなど軽量なごみが目立つ一因にもなっている。

• 対馬海流：大陸側のごみを日本海沿岸へ運ぶ
• 黒潮・黒潮続流：太平洋側のごみを東へ、房総沖の再循環域へ集める
• 親潮：東北・北海道沿岸の水産系ごみの拡散に関わる
• 季節風・偏西風：海面付近の軽いごみ（発泡スチロール等）の移動を左右する

海面下のごみは目に見えない

海岸に打ち上げられ、目に見える漂着ごみはあくまで海洋ごみ全体の一部にすぎない。海面付近を漂う軽量なごみに対し、より重い素材や海水を含んで沈んだごみは海底に堆積し、目視での実態把握が難しい。JAMSTECのシミュレーションが示した「黒潮続流再循環域の海底にできるごみのたまり場」は、まさにこの見えない部分の存在を裏づけるものであり、海岸清掃だけでは海洋ごみ問題の全体像を捉えきれないことを示している。

台風と暴風がもたらす「一気の漂着」

海流が数か月〜数年かけてごみを運ぶ「ゆっくりした輸送」だとすれば、台風は数日で大量のごみを一気に海岸へ押し上げる「短期集中の輸送」といえる。台風が接近・通過したあとの海岸には、普段の何倍もの漂着ごみが打ち上げられることが、対馬をはじめ全国の海岸清掃の現場でたびたび報告されている。

台風通過後に増える漂着ごみ

台風は強い低気圧として海面を吹き荒れる暴風とうねりを伴い、沖合を漂っていたごみを一気に沿岸へ押し寄せる。さらに高波は海底や砂浜に堆積していた古いごみまで掘り起こして再び海へ戻すため、台風シーズンのあとは漂着量が急増しやすい。九州や沖縄など台風の通り道にあたる地域では、この「台風後の集中漂着」への対応が海岸清掃計画の重要な変数になっている。清掃団体の多くは、台風接近前後の数日でごみの量が数倍に膨れ上がる経験則をもとに、清掃日程を柔軟に組み替えている。

吹送流と高波が運ぶ距離

強風が海面を吹き続けることで生じる「吹送流（すいそうりゅう）」は、通常の海流よりも速く、表層のごみを短時間で大きく移動させる。台風のように広範囲かつ強力な風が数日間吹き続ければ、通常なら数週間かかる距離を数日で移動することもありうる。台風がもたらす豪雨によって河川からの新たなごみの流入量も増えるため、台風は「新しいごみの供給」と「既存のごみの移動」を同時に加速させる存在でもある。台風の進路や強さは年によって大きく異なるため、漂着ごみの量も年変動が大きく、海岸清掃団体や自治体は複数年の記録を積み重ねて傾向をつかもうとしている。

沖縄・奄美地方や九州南部のように毎年複数の台風が接近・上陸する地域では、この「台風後の集中漂着」が年間の清掃活動サイクルに組み込まれている。台風シーズンの前後で漂着ごみの量を比較する定点観測は、海流由来の漂着と台風由来の漂着を切り分けて考えるための基礎データにもなる。台風の発生数や進路は年によって変動するため、ある年に急増した漂着ごみを見て短絡的に「発生源国の排出量が増えた」と結論づけるのは早計であり、気象条件と発生源対策の効果を分けて評価する視点が欠かせない。

令和元年度環境省調査が示す発生源の内訳

対馬など特定地域の観察だけでなく、全国規模の統計からも「海洋ごみが国境を越えている」ことは裏付けられている。環境省が2019（令和元）年度に実施した海洋ごみ調査では、北海道から沖縄県にわたる19都府県の海岸で、灯油用などの廃ポリタンクが合計13,821個確認された。

19都府県で13,821個の廃ポリタンク

この調査は各道府県からの情報提供を環境省が取りまとめたもので、調査方法は地域ごとに異なるため統計的な厳密性には限界があると環境省自身が注記している。それでも、日本海側を中心に広い範囲でポリタンクの漂着が確認された事実は、海洋ごみが局地的な現象ではなく、全国的な広がりを持つ問題であることを示している。灯油用ポリタンクは密閉性が高く、中に空気が残ったまま海に流出すると長期間浮いたまま漂流を続けやすいため、長距離を移動した発生源の目印として調査に用いられやすい。

文字表記から見える発生源の割合

確認された13,821個のうち、文字が判読できたのは7割強にあたる10,038個。そのうち韓国語表記のものが7,989個（判読できたうちの約8割）、中国語表記のものが549個だった。ポリタンクは灯油や燃料の保管・輸送に使われる耐久性の高い容器で、洋上を長距離にわたって浮遊しやすい特徴があるため、発生源の分布を推し量る手がかりとしてしばしば用いられる。逆に言えば、文字が判読できなかった残り約3割は、印字が紫外線や波浪で摩耗・脱色したか、そもそも文字のない無地の製品であり、発生源が特定できないまま漂着したごみだということになる。実際の海外由来ごみの割合は、判読できた数字よりもさらに大きい可能性がある。

この調査結果が示すのは、対馬という一地域だけの特殊事情ではなく、日本海側の広い範囲に共通する構造だということだ。地域ごとに調査手法が異なるため単純な比較はできないものの、都道府県の垣根を越えてデータが積み上がることで、初めて「どの海流がどの地域に、どの発生源のごみを運んでいるか」という全国的な地図が見えてくる。環境省はこうした調査結果を蓄積し、国内対策や国際協議の基礎資料として活用している。

東日本大震災の漂流物を追う——ADRIFTプロジェクト

海洋ごみが国境を越える現象を世界に強く印象づけたのが、2011年の東日本大震災である。津波によって発生したがれきの一部は太平洋を横断し、遠く離れたハワイや北米大陸の海岸にまで到達した。

500万トンが太平洋へ、150万トンが洋上漂流物に

内閣府の推計によれば、被災3県で発生したがれきの総量は2,000万トン以上にのぼり、このうち約500万トン程度が津波によって太平洋へ流出した。流出分のうち約7割（350万トン程度）は日本沿岸付近の海底などに沈んだ一方、残る約3割、およそ150万トンが洋上を漂う漂流物になったと推計されている。この150万トンという数字は、対馬に1年間で漂着するごみの推定量（約5.8万立方メートル）と単純比較できるものではないが、通常の年間漂着量とは桁違いの規模の漂流物が、たった一度の災害で太平洋に放出されたことを物語っている。

ハワイ・北米西海岸への到達と国際共同研究

環境省は2014〜2016年度の3年間、北太平洋海洋科学機構（PICES）を通じて日本・アメリカ・カナダの研究者による「東日本大震災起因海洋漂着物影響評価プロジェクト（ADRIFT Project）」を実施した。このプロジェクトでは、海洋漂流物の拡散パターンを再現するモデルシミュレーション、実際の漂着物のモニタリングと挙動解析、漂流物に付着した生物の多様性調査、そして漂流物とともに運ばれてきた海洋外来種のリスク評価という4つの柱で調査が進められた。

NOAAが確認した64件の震災漂流物

米国海洋大気庁（NOAA）の海洋ごみプログラムは、日本政府と現地の総領事館を通じて緊密に連携し、漂着した物品が震災由来かどうかの識別を進めた。2015年9月時点で、64件の漂着物が公式に東日本大震災の漂流物と確認されている。船体番号やメーカー名の刻印など、物品に残された固有の情報が発生源の特定に役立った。

漂着生物と外来種のリスク

震災漂流物がもたらしたのは「ごみ」だけではなかった。米国の研究者チームが学術誌『Science』で発表した調査によると、2012年から2017年にかけて、日本近海に生息していた生物が生きたまま付着した震災漂流物が北米・ハワイ沿岸で634件確認され、そこから合計289種もの生物種が見つかった。貝類・甲殻類・環形動物・ナマコなど多様な分類群が含まれ、7,000キロメートルにおよぶ太平洋横断という前例のない長距離の「筏（いかだ）漂流」を生き延びていた。特筆すべきは、確認された種のうち約65%が北米太平洋岸でそれまで記録されたことのない種だった点で、外来種として定着し在来の生態系に影響を及ぼすリスクが懸念されている。ADRIFTプロジェクトが付着生物の多様性調査や外来種リスク評価を柱のひとつに据えていたのは、こうした知見を踏まえたものだ。研究チームは、この現象を「歴史上前例のない規模の海洋生物の越境移動」と位置づけている。通常、海を漂う流木や軽石に付着した生物が長距離を移動することはあっても、プラスチック製の船体や浮き桟橋のように、腐食も分解もしにくい人工物は、生物が長期間生き延びながら漂流し続けるための「頑丈な筏」になってしまう。海洋ごみが単なる景観・生態毒性の問題にとどまらず、生物地理そのものを書き換えかねない存在であることを、この研究は示している。

震災により発生したがれきの一部は洋上漂流物となり、太平洋を横断してハワイ諸島や北米大陸沿岸に到達した。

― 内閣府「東日本大震災による洋上漂流物Q&A」

漂着ごみから発生源を特定する科学

対馬のペットボトル調査やADRIFTプロジェクトのように、漂着したごみ1つひとつを手がかりに発生源を特定する営みは、海洋ごみ対策の土台になる基礎データを提供している。

言語・製造年月・成分による判別

最も基本的な手法は、容器や包装に印字された言語・文字種による判別である。ハングルのみで書かれていれば韓国由来、簡体字のみであれば中国由来と推定できる。加えて、賞味期限や製造年月日の表記形式、バーコードの国コード、商品名やメーカーロゴといった情報も発生源を絞り込む重要な手がかりになる。ポリタンクのような耐久消費財は、刻印された企業名や規格番号から製造国を特定できる場合もある。

DNAや同位体分析など次世代の手法

文字情報が読み取れない、あるいは劣化して判読が難しいごみについては、科学的な分析手法が補完的に用いられる。例えば、漂着物に付着した生物のDNAを調べることで、その生物が生息していた海域を推定し、間接的に漂流経路を絞り込む研究や、プラスチック素材そのものの化学的特性（樹脂の種類や添加剤の組成）から製造ロットや地域を推定する試みも進められている。こうした手法は、まだ発展途上ではあるものの、目視や言語情報だけでは判別できないごみの発生源を明らかにする可能性を持つ。JAMSTECのような海流シミュレーション研究と組み合わせれば、「いつ・どこで海に流出したごみが、いつ・どこに漂着したか」を逆算する漂流経路の再現にもつながる。

調査結果を政策につなげる難しさ

発生源が特定できても、それをただちに対策へ結びつけるのは容易ではない。国境をまたぐ問題である以上、対策には相手国の協力が不可欠であり、外交的な調整や資金・技術支援の枠組みが必要になる。対馬海ごみ情報センターのような現場のデータ収集と、環境省のような国レベルの統計、そしてG20のような国際的な政策協議が三位一体で機能して初めて、発生源対策は実効性を持つ。また、文字表記による分類はあくまで簡易的な推定であり、輸出品や中古品が別の国で使われたのちに廃棄されるケースもあるため、「表記言語＝流出した国」と単純に断定できない点にも留意が必要だ。それでも、大量のサンプルを積み重ねることで、大まかな傾向としての発生源分布は統計的に意味のあるデータになる。

• 言語・文字種（ハングル／簡体字／日本語など）
• 製造年月日・賞味期限の表記形式
• バーコードの国コード、メーカーロゴ、刻印番号
• 付着生物のDNA分析による生息海域の推定
• プラスチック素材の化学的特性（樹脂の種類・添加剤）

これらの手法を組み合わせることで、1つのごみからでも複数の裏付けを取ることができる。例えば、ハングル表記のペットボトルに付着した生物のDNAが韓国沿岸に多い種と一致すれば、発生源の推定はより確からしくなる。逆に表記言語と生物の生息域が食い違えば、輸出品が別の国で使われたのちに廃棄された可能性が浮かび上がる。こうした多角的な照合の積み重ねが、海洋ごみ対策の精度を高めている。研究機関だけでなく、対馬海ごみ情報センターのような現地拠点が撮影・記録した写真や個数のデータも、こうした科学的分析の土台となる一次資料として重要な役割を果たしている。

国際協力の枠組み——G20大阪ブルー・オーシャン・ビジョン

海洋ごみは一国の対策だけでは解決できない越境的な問題であるため、国際的な枠組みづくりが進められてきた。その代表例が、2019年6月の G20大阪サミットで共有された「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」である。対馬海流や黒潮が国境を越えてごみを運ぶ以上、日本一国が海岸清掃をどれだけ徹底しても、上流にあたる国々からの流出量が減らなければ漂着ごみは減っていかない。だからこそ、科学的な発生源特定のデータを外交・国際協力の場に持ち込み、具体的な削減目標や技術協力へとつなげる仕組みが必要とされてきた。

2050年までに新たな海洋プラスチック汚染ゼロへ

大阪ブルー・オーシャン・ビジョンは、2050年までに海洋プラスチックごみによる追加的な汚染をゼロにするという目標をG20各国で共有したものだ。あわせて策定された「G20海洋プラスチックごみ対策実施枠組」では、国際協力の推進、廃棄物管理などのイノベーションの推進、科学的知見の共有、そして多様な関係者の関与と意識向上に、各国が協調して取り組むことが確認された。この枠組みはG20加盟国以外にも共有するよう呼びかけられ、より広い国際社会での協調につながっている。

MARINEイニシアティブとアジア途上国支援

ビジョンの実現に向け、日本政府は廃棄物管理（Management of Wastes）・海洋ごみの回収（Recovery）・イノベーション（Innovation）・能力強化（Empowerment）の頭文字をとった「MARINEイニシアティブ」を立ち上げた。プラスチックごみの海洋流出は、世界全体の流出量のうち多くが新興国・途上国からと指摘されていることから、廃棄物処理インフラが未整備な国々への技術協力や人材育成支援が重視されている。国連環境計画（UNEP）や国際環境技術センター（UNEP-IETC）とも連携し、国内外での情報発信や共同事業が進められている。

海洋ごみの流出は東アジア・東南アジアの新興国・途上国からの割合が大きいとの指摘があることから、大阪ブルー・オーシャン・ビジョンに賛同する各国も、廃棄物収集率の向上やリサイクル施設の整備といった自国の廃棄物管理体制の強化を進めている。日本はMARINEイニシアティブを通じて、こうした国々への技術協力・人材育成の窓口としての役割を担っている。

国内対策の下支え：プラスチック資源循環法

国際協力と並行して、日本国内でもプラスチックの発生源そのものを減らす法制度が整備されてきた。2022年4月に施行された「プラスチックに係る資源循環の促進等に関する法律」は、プラスチック製品の設計から廃棄・リサイクルまでのライフサイクル全体で、製造事業者・自治体・消費者が連携して資源循環に取り組むことを求めている。海に流れ出るごみを減らすには、川や街から出るプラスチックごみそのものを減らす国内対策と、越境した後のごみに対応する国際協力の、両輪が欠かせない。

重要なのは、日本を「被害国」としてのみ捉えないことだ。対馬の調査では根曽海岸のように日本製ごみが最も多い地点も確認されており、日本国内から流出したごみが対馬海流や黒潮に乗って他国の海岸を汚している可能性も十分にありうる。海洋ごみ問題における国際協力は、「加害国／被害国」という単純な二分法ではなく、すべての沿岸国が発生源であり同時に受け手でもあるという前提に立って進められている。

私たちにできること——発生源を減らす視点

海流や台風は止められない。だからこそ、海に流れ込む前の「発生源」を減らすことが、遠く離れた海岸の未来を左右する。対馬に漂着するごみの多くが海外由来である一方、対馬の漂着ごみ調査では日本製のごみが最も多い海岸も確認されており、日本国内から流出したごみが他国の海岸を汚している可能性も忘れてはならない。海洋ごみを減らすことは、国連の持続可能な開発目標（SDGs）のうち「海の豊かさを守ろう」（目標14）が掲げる、あらゆる種類の海洋汚染を防止・削減するという目標にも直結する取り組みである。

プラスチックごみを「出さない」選択

レジ袋や使い捨て容器を減らす、ポイ捨てをしない、屋外に置いたごみやプラスチック製品が風で飛ばされないよう管理するといった一つひとつの行動が、川を経由して海へ流れ出るごみの量を減らす。特に灯油用ポリタンクのような耐久性の高い製品は、一度海に流出すると長期間分解されずに漂流し続けるため、屋外での保管・廃棄には注意が必要だ。台風シーズン前には、庭先や漁港に置かれたプラスチック製品が飛ばされたり流されたりしないか、あらかじめ点検しておくことも有効な備えになる。

市民科学と海岸清掃が担う役割

対馬海ごみ情報センターのように、市民や学生がペットボトルを国別に分類する活動は、地味に見えて発生源の実態を可視化する重要なデータになる。海岸清掃に参加すること自体が対策になるだけでなく、集めたごみの種類や表示言語を記録して発信することが、行政や研究機関による国際協力の議論を後押しする一次データにもなりうる。海から遠い内陸に暮らしていても、河川敷の清掃やプラスチックごみを減らす日々の選択を通じて、同じ「発生源対策」に関わることができる。

海流や台風という自然現象が国境を越えてごみを運ぶ以上、この問題に「完全な自国対策」だけで対応することはできない。対馬の砂浜に打ち上げられた1本のペットボトルは、遠く離れた国の誰かが手放したものであると同時に、私たち自身の暮らしから流れ出たごみもまた、同じように誰かの海岸に打ち上げられているかもしれない。海はつながっている、という当たり前の事実を、発生源対策という具体的な行動に落とし込んでいくことが、これからの海洋ごみ対策の土台になる。海岸に流れ着くプラスチックごみがどのように分解されていくのかは、海洋プラスチックごみの分解過程で詳しく解説している。また、そもそも街から海へごみが流れ出る経路については川から海へ流れ出すプラスチックごみ、海岸清掃の実態については海岸漂着ごみの正体もあわせて読むと、発生から漂着までの流れをより立体的に理解できる。