貝殻の資源化｜ホタテ・カキ殻の活用事例

貝殻は「ごみ」ではなく「石灰石の代わり」になる資源

そもそも貝殻はどれくらい出ているのか

ホタテやカキは、日本の沿岸漁業と養殖を支える代表的な水産物です。身は食卓に並びますが、殻は食べられません。むき身にして出荷すれば、殻は産地の加工場に残ります。建設分野の技術資料では、ホタテ貝殻は北海道・青森を中心に年間約26万トン、カキ殻は宮城・広島を中心に年間約19万トンが発生すると推計されています。ただし貝殻の発生量は、集計の範囲（輸出用のむき身を含むか、殻付き出荷を含むか）によって数字が変わります。別の資料ではホタテ貝殻の排出量を推計36万トンとしており、「20万トン台から30万トン台」と幅を持って理解するのが現実的です。

重さにすると実感しにくいので、広島県の例を見てみましょう。広島県はカキ殻の量を「立方メートル」で管理しており、年間に利用しきれず余る分（年間超過量）は令和6年漁期で6万立方メートル程度、令和7年漁期は約5万立方メートルと見込まれています。これは発生量そのものではなく『使い道を超えて余る分』の推計であり、それでも毎年この規模の殻が行き場を探していることになります。

貝殻の正体は石灰石とほぼ同じ

貝殻の主成分は炭酸カルシウムです。広島県も、かき殻の主成分が炭酸カルシウムで石灰石と同じであることから、建設業や製造業での新たな利活用に期待を寄せています。建設会社の技術資料でも、貝殻は石灰石骨材に近い性質を持つとされています。つまり貝殻は、山を削って掘り出す石灰石の代わりになりうる、海からの循環資源だと言えます。

• 主成分は炭酸カルシウムで、石灰石と同じ性質を持つ
• ホタテは成長の過程で海水中の炭素を取り込んで殻をつくる
• 産地が漁港周辺に集中しているため、まとまった量を集めやすい

水産業の「副産物」という考え方

水産物は、食べられる部分の割合が思ったより小さいことがあります。貝類は殻が重量の大きな部分を占め、魚では頭、骨、内臓、皮などが加工の過程で出ます。これらを「廃棄物」と呼ぶか「副産物」と呼ぶかで、扱い方は大きく変わります。副産物と考えれば、成分を調べ、使い道を探し、価値をつける対象になります。貝殻はその代表的な例です。

海からいただいた資源を、できるだけ無駄なく使い切る。それは水産業の経済性を高めるだけでなく、廃棄にかかる負担と環境への影響を減らすことにもつながります。この記事では、貝殻を中心に、その具体的な取り組みを順に見ていきます。

ホタテとカキで事情が違う

同じ貝殻でも、ホタテとカキでは産地も形も違います。ホタテは北海道・青森が中心で、大きく平らな殻です。カキは宮城・広島が中心で、ごつごつとして厚みのある殻です。形が違えば砕き方や使い道の向き不向きも変わります。たとえば海底に敷いて隠れ家にする用途では、凹凸の多いカキ殻が向くという考え方があり、チョークや粉末の原料としてはホタテの粒子の特徴が生かされます。

なぜ貝殻は「処理に困る」ようになったのか

産業廃棄物としての扱いと保管場所の問題

貝殻は、事業活動に伴って出る場合には産業廃棄物として扱われるのが基本です。処理するには運搬と処分の費用がかかり、量が多いほど負担は大きくなります。そのため産地では、加工場の敷地や専用の保管場所に貝殻を積み上げて保管する光景が長く見られてきました。野積みにすると、潮風や雨で臭いが出たり、景観や周辺環境への影響が気になったりすることもあります。

広島県の江波地区には、かき殻の一時保管場所（堆積可能容量約6.3万立方メートル）が設けられています。県の資料では、令和8年5月末時点でそのうち約2.9万立方メートルが保管されていると報告されています。保管場所には限りがあるため、使い道を増やさない限り、いずれ満杯に近づいてしまいます。

使い道が細ることもある

これまでカキ殻は、農業用の肥料や養鶏用の飼料として広く使われてきました。しかし県の説明によると、近年は鳥インフルエンザの発生や農業用資材の価格高騰により、かき殻の利用量が減る傾向にあります。需要先が一つの業界に偏っていると、その業界の事情で行き場が一気に狭まる危うさがあります。

付随する水産残さの問題

殻以外にも、水産加工では残さが出ます。北海道の研究資料では、ホタテの加工に伴い中腸腺（ウロ）を主とした内臓物が3万トン程度発生すると報告されています。ウロにはカドミウムが比較的高濃度で蓄積しやすく、肥料や飼料に使うには除去の技術が必要だと指摘されてきました。貝殻とは別の難しさがあり、水産残さ全体を循環させるには、成分ごとの丁寧な見極めが欠かせません。

地域ごとに事情が違う

貝殻の問題は、全国一律ではありません。ホタテの産地である北海道や青森では、漁獲が安定している年ほど殻が多く出ます。カキの産地である広島や宮城では、養殖の規模や作柄、加工の仕方によって、出る量も使われ方も変わります。したがって、解決策も地域の産業構造や、近くにどんな需要があるかに合わせて考える必要があります。

たとえば、近くに畑や養鶏場が多い地域では、肥料や飼料向けの需要が見込めます。港に近い海域で漁場づくりの需要があれば、海に戻す方法が現実的になります。工場や建設現場が近ければ、骨材や充填材としての活用も候補になります。「どこで、何に、どれだけ使うか」を地域単位で組み立てることが、貝殻循環の出発点です。

海から陸へ、そして海へ戻す流れ

貝殻は海で育った貝のからだの一部です。陸に上げて加工し、畑や建材として使うこともできますし、再び海に戻して漁場をつくることもできます。陸で使うか海に戻すかは、量と質、コストを見比べて決まります。どちらにも使い切れない分が、保管場所に積み上がる「余り」になるのです。

農業・畜産での活用：いちばん歴史のある出口

土壌改良材としての貝殻

日本の土は雨が多いため酸性に傾きやすく、畑には石灰分を足して酸度を調整する作業が欠かせません。貝殻は炭酸カルシウムが主成分なので、石灰資材の代わりになります。砕いた貝殻をそのまま撒く方法のほか、焼いて粉にして使う方法もあります。北海道の研究報告でも、土壌改良材や暗渠の疎水材への利用はすでに行われているとされています。

貝殻にはゆっくり溶けて効くという特長があり、一度にたくさん撒いても急に土が変わりにくいと言われています。一方で、粒の大きさや焼成の有無によって効き方が変わるため、作物や土の状態に合わせて選ぶ必要があります。

家畜用飼料としての利用

採卵鶏は卵の殻をつくるために多くのカルシウムを必要とします。そのため、細かく砕いたカキ殻やホタテ殻は、養鶏のカルシウム補給源として使われてきました。広島県のカキ殻も、養鶏用の飼料として有効利用されてきた歴史があります。ただし前の章で触れたように、鳥インフルエンザの発生は養鶏業そのものの動きを変えるため、この需要は外部の事情に左右されやすい面があります。

• 畑の酸度調整（石灰資材の代替）
• 水はけを良くする暗渠の疎水材
• 採卵鶏などのカルシウム補給（飼料添加）

地域循環という視点

貝殻を肥料にして畑に撒き、その畑でできた野菜や穀物が地域で消費される。養鶏の飼料に使われたカキ殻が、卵の殻になって食卓に届く。こうした流れは、産地の中で資源が一周する「地域循環」の姿です。遠くへ運ぶ必要が少ないほど、輸送のエネルギーも抑えられます。

一方で、養鶏や農業の側から見れば、貝殻は数ある石灰資材の一つです。価格、品質の安定、扱いやすさで他の資材と比べられます。貝殻を選んでもらうには、粒の大きさをそろえる、粉じんを減らす、袋詰めして運びやすくするといった、使う側への配慮が必要です。広島県で加工業者が施設を整備して生産体制を強化したのは、まさにこの『使う側が使いやすい形に整える』ための投資だと言えます。

付加価値をつけた商品化

地域によっては、貝殻を使った入浴剤、消臭剤、野菜洗浄剤、食品用のカルシウム素材といった商品づくりも行われています。こうした商品は、重量あたりの価値が高く、輸送コストの負担が相対的に軽くなる利点があります。ただし、食品や衛生に関わる用途は、安全性や品質の基準を満たす必要があり、参入のハードルも高くなります。

漁場を直す：貝殻を海に戻すという発想

海底に敷いて生き物のすみかにする

貝殻は、もともと海でつくられたものです。それを海底に敷いて、水産生物の増殖場や産卵場に生かす試みがあります。青森県の陸奥湾での試験では、敷設した貝殻が長期間摩耗せず形を保つこと、波浪による拡散が認められなかったことが報告されました。貝殻を敷いた区画では、有用魚類の出現個体数が対照区より8.3倍多く、アイナメの卵が産みつけられていたことも確認されています。

貝殻の隙間は、小さな魚や甲殻類が隠れる場所になります。表面には藻類や微小な生き物が付き、それを食べる生き物が集まるという連鎖が期待できます。

泥が溜まった海底の改善

岡山県の備讃瀬戸では、底質がシルト（細かな泥）化した海域に、2009年にカキ殻を敷設する試験が行われました。報告では、敷設から約2年が経過してもシルトの堆積が見られず、敷設区の底生生物による有機物の無機化が関係している可能性が指摘されています。一方、青森県の川内沖の散布試験では、水質や底質への影響はほとんどなく、ホタテガイへのポリドラ（付着する害虫的な生き物）の付着を防ぐ効果が見られたとされています。効果は海域の条件や使い方によって異なる点に注意が必要です。

広島県のガイドライン

広島県は、かき殻を活用した漁場造成と底質改善について、ガイドラインを取りまとめています。県は今後拡大が見込まれる用途として、漁場の環境改善を位置づけており、加工業者の増産に向けた施設整備も進めました。その結果、令和7年度には加工業者による利用量が前年より約1.7万立方メートル増えたとされています。

海に戻す前に確認すべきこと

貝殻を海に敷くのは自然な発想に見えますが、実際には事前の確認が欠かせません。海域によっては、貝殻を撒くこと自体が漁場の利用調整や環境への影響評価の対象になります。水深、流れ、底質、周辺の養殖施設や漁具との関係などによって、効果もリスクも変わるからです。

• 敷設する場所の水深・流れ・底質が適しているか
• 貝殻に付着物や有機物が多すぎないか（洗浄や乾燥の要否）
• 周辺漁業者や関係機関との調整が済んでいるか
• 敷設後に効果を測る調査計画があるか

広島県がガイドラインを取りまとめているのは、こうした確認事項や進め方を整理し、現場で再現できるようにするためです。成功例だけでなく、効果が限定的だった例も含めて共有することが、海への活用を現実的に広げていく鍵になります。

生き物を呼ぶ「構造」としての貝殻

貝殻を敷くと海底の凹凸が増えます。砂や泥だけの平らな海底に比べ、隙間が増えれば、隠れる場所や卵を産む場所が生まれます。青森県の試験でアイナメの卵が確認されたのは、貝殻がつくった構造が産卵に適していたことを示しています。生き物のすみかを人の手で補い、資源の回復を支えるという考え方は、ほかの漁場づくりにも通じます。

工業・建設へ：チョーク、除菌、骨材、シーリング材

ホタテ貝殻入りのチョーク

北海道では、道立工業試験場と日本理化学工業の美唄工場が共同で、ホタテ貝殻を配合したチョークを開発しました。ホタテ貝殻を粉にした炭酸カルシウムの粒子が棒状である点に着目したもので、北海道新技術・新製品開発賞の奨励賞を受け、北海道リサイクルブランドにも認定されています。身近な文房具が、産地の貝殻の行き先になっているわけです。

焼成貝殻の除菌・抗菌

貝殻を高温で焼くと、炭酸カルシウムが酸化カルシウム（生石灰）に変わり、水に触れると強いアルカリ性を示します。この性質を生かして、焼成した貝殻の粉末が除菌や抗菌に使われています。資料によると、ホタテ貝殻は900℃以上、あるいは1000℃以上で焼成すると抗菌性が現れるとされ、食品分野では微生物を抑える技術としてまとめられています。北海道大学の研究では、その粉末をバイオマスプラスチックに混ぜたシートの開発も行われました。

ただし焼成には高温が必要で、エネルギーを使います。除菌用途の価値と、焼くためのエネルギー・コストを天秤にかける視点も、環境面では欠かせません。

コンクリートの骨材として

貝殻を砕いて砂（細骨材）の代わりに使う方法は、技術的には妥当とされています。ただし貝殻は平たい形をしているため、詰めたときの密度（実績率）が低くなりやすく、破砕にもコストがかかるという課題があります。北海道では、骨材の一部にホタテ貝殻を使ったコンクリートブロックを養殖施設に設置し、貝殻が吸収した二酸化炭素を固定する実証試験が、2023〜2025年度に行われています。

シーリング材のフィラーとして

大林組とセメダインが開発したシーリング材では、炭酸カルシウムの約30％を、ホタテ貝殻を使ったバイオマスフィラーで代替しています。ホタテは成長の過程でCO2を取り込むため、石灰石由来の原料を使う場合に比べて低炭素化につながるとされています。

CO2の視点からどう見るか

ホタテの殻の炭酸カルシウムには、成長の過程で取り込まれた炭素が含まれます。この殻を製品や構造物の中に長く留めておけば、その間は炭素が大気に戻らないという見方ができます。北海道で行われている、貝殻入りコンクリートブロックの実証試験も、この点を確かめる取り組みです。

ただし、こうした「固定」の効果は、貝殻の量や利用の期間、焼成や輸送で出るCO2との差し引きで決まります。数字で語るときは、どこからどこまでを計算に含めたのかを確認する必要があります。貝殻を使えば自動的に脱炭素になる、という単純な話ではない点は押さえておきたいところです。

貝殻が持つ素材としての魅力

貝殻は、真珠層のように美しい光沢を持つものから、白く細かな粉になるものまで、表情が豊かな素材です。炭酸カルシウムは白色度が高く、顔料やフィラー（充填材）としての使い勝手も良いとされています。三重県の資料では、アコヤガイの貝殻から精製した炭酸カルシウムが、医薬品原料の規格にほぼ適合する純度を得られたと報告されています。精製の度合いを上げれば、より高い価値の用途にもつなげられる可能性があります。

課題とコスト：なぜ「全部リサイクル」は簡単でないのか

集めて、洗って、砕く手間

貝殻は、そのままでは付着した有機物や塩分が残っています。肥料にも建材にも使うには、洗浄や乾燥、粉砕といった前処理が要ります。産地は海に面した広い地域に散らばっているため、集めて運ぶ費用も無視できません。使い道が見つかっても、採算が取れなければ広がらないのが現実です。

需要が一つに偏らないことが大切

広島県の例のように、肥料や飼料への需要が外部の事情で減ると、貝殻はすぐに余ってしまいます。用途を、農業、漁場造成、建設、製造と複数に分散させておくことが、安定した循環につながります。県が建設業や製造業への利活用に期待を寄せるのも、この分散を狙ってのことです。

「資源化」をうたうときの落とし穴

• リサイクル率の数字は、集計の範囲や定義によって変わる
• 「利用」には、保管や埋立の代わりの簡易な使い方が含まれることがある
• 高温焼成や長距離輸送でエネルギーを使うと、環境面のメリットが薄れる

ルールと制度の整備

貝殻を製品や資材として使うには、廃棄物の扱いに関するルールを理解することも必要です。ある物が廃棄物に当たるのか、有価物（売れる資源）として扱えるのかは、取引の実態や利用の確実性などを踏まえて判断されます。自治体や事業者が、貝殻の利用ルートを明確にし、どの段階から資源として扱うのかを整理しておくことは、利用を広げるうえで大切な土台です。

北海道では、リサイクル製品を認定する「北海道リサイクルブランド」のような制度があり、貝殻を使ったチョークがこれに認定されています。認定制度は、品質への信頼を高め、購入する側が選びやすくなるという効果が期待できます。

技術開発と連携がカギ

貝殻の用途開発は、水産業者だけでなく、研究機関、素材メーカー、建設会社、自治体の連携で進んでいます。たとえば工業試験場が開発した技術をメーカーが製品化し、自治体が認定や利用拡大を後押しする、といった役割分担です。産地が単独で抱えてきた問題を、地域をまたいで解いていく流れが生まれています。

私たちにできること：産地の取り組みを知り、選ぶ

貝殻由来の製品を手に取る

チョークや建材、肥料など、貝殻を使った製品は、実は身の回りにあります。購入するときに「ホタテ貝殻配合」「かき殻由来」といった表示に注目してみてください。産地の貝殻が循環していることを知るだけでも、海の食べものの見方が変わります。

殻付きで食べる体験から学ぶ

カキ小屋やホタテの浜焼きなど、殻付きの水産物を楽しむときは、食べ終わった殻がどこへ行くのかにも関心を持ってみましょう。産地によっては、回収された殻が肥料や漁場づくりに回される仕組みがあります。

海のごみ問題・ブルーエコノミーとのつながり

貝殻の資源化は、水産業の副産物を地域内で活かすという意味で、持続可能な海の経済（ブルーエコノミー）の一部です。ブルーエコノミーの全体像も合わせて読むと、位置づけが分かりやすくなります。また、貝類の養殖が盛んな地域の復興という視点ではカキ養殖の復興の記事も参考になります。

子どもたちと学ぶ

学校の授業や体験学習で、貝殻を題材にするのも良い方法です。ホタテやカキの殻に酢をかけて泡が出る様子を見れば、炭酸カルシウムの性質を実感できます。殻を砕いて粉にし、チョークづくりに挑戦する取り組みを行う地域もあります。食べものから出る殻が、実は学びの教材になるのです。

産地を訪ねる・応援する

貝殻の循環に取り組む産地を訪ねることも、応援の形です。港の直売所で水産物を購入し、その地域でどんな取り組みが行われているのかを聞いてみてください。観光や食を通じた交流が、地域の水産業と貝殻の活用の両方を支えます。海の学びのプラットフォームであるBlueHubでも、こうした産地の取り組みを今後も紹介していきます。

まとめ：貝殻は海から来て、海と暮らしに戻る資源

ホタテとカキの貝殻は、年間数十万トン規模で発生し、保管や処理に悩む産地が多い一方で、使い方次第で肥料、飼料、漁場づくり、チョーク、除菌材、建材など、幅広い出口を持つ資源です。炭酸カルシウムという石灰石と同じ成分を持つことが、用途の広さを支えています。

ただし、需要が一つに偏ると不安定になること、前処理や焼成にコストとエネルギーがかかることなど、課題も残っています。広島県のように、用途を分散し、加工能力を増強し、ガイドラインを整える取り組みが各地で進んでいます。