津波防災の基礎知識｜避難行動と津波てんでんこ

津波とは何か：海底の地震が海全体を動かす

津波が起きる仕組み

津波は、海底で大きな地震が起きて海底が上下にずれたとき、その真上にある海水全体が持ち上げられたり沈んだりして生まれる波です。風によってできる波は海面付近だけが揺れますが、津波は海底から海面までの水がまるごと動くため、膨大なエネルギーを運びます。海底地震のほか、海底や海岸の地すべり、火山噴火が原因になることもあります。

津波は「高い波」というより「水位が上がり続ける現象」と考えるのが実態に近いものです。普通の波は数秒から十数秒で次の波が来ますが、津波は周期が数分から数十分と長く、いったん押し寄せた海水が陸地の奥まで入り込み、同じ時間をかけて引いていきます。そのため、波打ち際で見る波とはまったく違う動きをします。

沖合では時速約800km、岸に近づくと遅くなるが高くなる

津波の伝わる速さは水深が深いほど速くなります。北海道の資料では、沖合の深い海ではおよそ時速800kmとされ、ジェット機に匹敵する速さです。水深が浅くなる沿岸に近づくと速度は落ちますが、その分、波の前の部分が後ろに追いつかれて水位が高くなります。湾の奥のように入り江が狭まる地形では、さらに高くなることがあります。

日本が津波の多い国である理由

日本列島は、太平洋プレートやフィリピン海プレートが陸のプレートの下に沈み込む場所に位置します。沈み込みで蓄えられたひずみが限界に達して跳ね上がるとき、海溝型の巨大地震と津波が発生します。三陸沖、南海トラフ、日本海溝・千島海溝などが代表的な震源域で、日本は世界でも有数の津波常襲国です。

東日本大震災が示した津波の規模と被害

40mを超えた遡上高

2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震では、広い範囲で巨大な津波が発生しました。全国津波合同調査グループの調査では、遡上高（津波が陸地をかけ上がった高さ）が最大で約40.5mに達し、国内観測史上最大とされています。ただし観測地点や調査時期によって数値に幅があり、資料ごとに40m前後の値が示されています。

この津波は、それまでの想定を大きく超えるものでした。防潮堤や防波堤が整備されていた地域でも、堤防を越えて街に流れ込み、多くの建物や漁港、田畑が被害を受けました。

犠牲の大半は溺死

警察庁の集計をもとにした研究では、死者は約1万6千人、行方不明者は約2,500人とされ、合計は約1万8千人になります。総務省消防庁が後年に公表した集計では、死者の数値が震災関連死を含めて約1万9千人台となるなど、集計時点や集計元によって数字が異なります。いずれの資料でも、犠牲者の死因は溺死が約9割を占めています。つまり、津波から逃げ遅れたことが被害の中心でした。

第1報の過小評価という教訓

地震直後、気象庁が最初に出した予想津波高は、岩手県と福島県で3mでした。実際に押し寄せた津波はこれを大きく上回りました。この第1報が避難の遅れにつながった一因とされ、気象庁は警報の改善に取り組みました。現在は、マグニチュード8を超える巨大地震では、地震の規模をすぐに正確に推定できないため、津波の高さを数値ではなく「巨大」「高い」という言葉で発表します。

津波警報・注意報の種類と情報の読み方

三つの区分と予想される津波の高さ

気象庁は、津波による災害が予想される場合、地震発生からおよそ3分を目標に津波警報・注意報を発表します。この「3分」は発表の目標であり、避難までの制限時間ではありません。津波は発表前に到達する場合もあるため、強い揺れを感じたら警報を待たずに避難を始める必要があります。

20cmでも海は危険、30cmで歩けなくなる

津波注意報が出る「0.2m」は、一見すると小さく感じられます。しかし津波は水が横方向に動く力が強く、水深が浅くても流れの勢いで足をすくわれます。国土交通省などの資料では、20〜30cmの深さでも立っていることが困難になるとされ、神奈川県の資料は50cmで大人でも立っていられないとしています。海水浴や釣り、磯遊びをしているときの注意報は、特に危険です。

津波フラッグという視覚の警報

海水浴場などでは、赤と白の格子模様の「津波フラッグ」が掲げられることがあります。これは聴覚に障害のある人や、波音や風で放送が聞こえにくい遊泳中の人にも津波警報等を伝えるための旗です。見たら直ちに海から離れ、高いところへ移動してください。

地震から避難までの行動：最初の数分で何をするか

強い揺れ・長い揺れを感じたら

海の近くで強い揺れや長くゆっくりした揺れを感じたら、津波警報を待たずに避難を始めます。揺れの最中はまず身を守り、揺れが収まったら海岸や河口、川沿いから離れます。避難の基本は「遠く」ではなく「高く」です。浸水想定区域の外か、津波避難ビルなどの高い建物の上層階を目指します。

1. 身の安全を確保し、揺れが収まるのを待つ
2. 揺れが収まったら、すぐに海岸や川から離れる
3. テレビ・ラジオ・スマートフォンで津波警報の情報を確認する
4. 浸水想定区域の外または津波避難ビルなど、より高い場所へ向かう
5. 警報・注意報が解除されるまで、避難先にとどまる

「ここなら安心」と思わない

過去の災害では、「ここまでは来ないだろう」という思い込みが避難の遅れにつながりました。ハザードマップで示される想定を過信せず、状況に応じて、より高い場所へ移動し続ける姿勢が重要です。徒歩での避難が原則で、車は渋滞や道路被害で動けなくなる危険があるため、やむを得ない場合を除いて避けます。

海のレジャー中・旅行先での行動

釣り、サーフィン、海水浴、磯遊びなどで海に近い場所にいるときは、すぐに海から上がって離れる必要があります。旅行先では土地勘がないため、宿泊先に着いたら避難経路と最寄りの避難場所を確認することを習慣にしてください。海岸沿いの看板やフラッグ、津波避難場所の標識も手がかりになります。

ハザードマップの見方と自分の地域の確認

浸水想定と到達時間を読み取る

津波ハザードマップは、想定される津波による浸水の範囲と深さ、避難場所や避難経路を地図にしたものです。浸水の深さは色で示され、深いほど濃い色になります。あわせて、津波が到達するまでの時間が示されている場合は、避難に使える時間の目安になります。自宅、職場、学校、よく行く海辺が地図上のどこにあたるかを、平常時に確認しておきます。

想定の前提を理解する

ハザードマップは、ある前提で計算された「想定」です。内閣府は、南海トラフ巨大地震について2012年に最大34mの津波高を公表しました。2025年3月に公表された被害想定では、死者数が最大で約29.8万人、そのうち津波による死者は約9.4万人から約21.5万人と示されています。日本海溝・千島海溝の巨大地震でも、2021〜2022年の想定で、死者は日本海溝で最大約19万9千人、千島海溝で最大約10万人とされました。数字は前提により幅があり、想定を超えることもあると理解しておくことが大切です。

避難すれば被害は大きく減らせる

内閣府の日本海溝・千島海溝の試算では、津波避難施設などの避難先を確保し、浸水域にいる全員が発災後すぐに避難を始めた場合、犠牲者を約8割減らせるとされています。つまり、被害想定の大きな数字は、備えと行動で大きく変えられるという意味でもあります。

「津波てんでんこ」と釜石の出来事に学ぶ

津波てんでんこの意味

「津波てんでんこ」は、三陸地方に伝わる教えです。「てんでんこ」は「てんでばらばら」を意味する方言で、津波が来たら家族を待たず、各自がばらばらに逃げよ、という意味で語られてきました。冷たい言葉に聞こえますが、それぞれが自分の命を守ることで全員が助かるという、お互いへの信頼の上に成り立つ考え方です。家族を探しに戻って犠牲になることを避ける戒めでもあります。

釜石市の小中学生は、どう逃げたのか

東日本大震災のとき、岩手県釜石市では、市内の小中学生約2,900人のうち、学校を休んでいた5人を除くほぼ全員が津波から逃れ、生存率は99.8%でした。市は、犠牲になった子どもがいたことへの配慮から、現在は「奇跡」という呼び方を控え、「釜石の出来事」と表現しています。

この結果は偶然ではなく、2004年から続けられた防災教育の成果と説明されています。防災教育を指導した片田敏孝氏は、「想定にとらわれるな」「その状況下で最善を尽くせ」「率先避難者たれ」の避難3原則を子どもたちに伝えました。地震の直後、釜石東中学校の生徒たちは先生の指示を待たずに走り出し、隣の鵜住居小学校の児童の手を引いて避難しました。その姿を見た地域の人たちも続き、高台へ逃げることができました。

率先避難者になる

災害のとき、人は「自分は大丈夫」と考えたり、周りが動かないと動けなくなったりする心理が働きます。心理学では正常性バイアスや集団同調バイアスと呼ばれる傾向です。誰かが率先して避難を始めれば、周囲の人の行動も変わります。揺れを感じたら、まず自分が動くことが、結果的に周囲の命も守ります。

震災の教訓をどう受け継ぐかについては、震災の記憶をどう継ぐのか｜震災遺構・語り部・伝承館と津波石が語る教訓もあわせてお読みください。

防災訓練と日頃の備え：家庭・学校・地域でできること

避難訓練は「迷わない」ための練習

避難訓練の目的は、手順を覚えることだけではありません。実際に避難経路を歩き、坂道や階段、夜間の暗さ、標識の見えにくさに気づき、頭ではなく体で覚えることです。釜石の事例が示すように、日ごろから繰り返された訓練は、本番で迷わず動く力になります。住んでいる地域や学校の訓練に参加し、避難にかかる時間を実際に測っておきましょう。

• 自宅・職場・学校から避難場所までの経路を、実際に歩いて確認する
• 避難場所が複数ある場合は、揺れの大きさや時間帯別に使い分けを決める
• 高齢者や乳幼児、障害のある家族の避難方法を事前に話し合う
• 津波避難ビルや高台の場所を、家族全員が共有する
• 防災アプリや緊急速報メールの設定を確認する

非常持ち出し袋と家族の約束

避難は時間との勝負なので、持ち出し品は玄関や寝室の近くにまとめ、すぐ持って出られる状態にします。水、食料、携帯ラジオ、懐中電灯、モバイルバッテリー、常備薬、現金、防寒具などが基本です。冬の北日本では、避難先での低体温症のリスクが指摘されており、内閣府は日本海溝地震の冬の発生で低体温症による死者が最大で約4万2千人に上ると見込んでいます。防寒対策は季節に応じて見直します。

連絡手段と再会のルール

災害時は電話がつながりにくくなります。災害用伝言ダイヤル（171）や災害用伝言板など、複数の連絡手段を家族で決めておきます。「津波てんでんこ」の考え方に従い、まず各自が安全な高所へ逃げ、あとで決めた場所で再会する約束をしておけば、探しに戻る危険を避けられます。

海を守ることが、津波から暮らしを守ることにもつながる

自然の力を借りた減災

津波を完全に防ぐことは困難ですが、被害を和らげる自然の力もあります。サンゴ礁は波のエネルギーを弱める天然の防波堤として機能することが知られており、詳しくはサンゴ礁は天然の防波堤で解説しています。また、高田松原のように津波の力を一部和らげることが期待される海岸林の再生も、復興の取り組みとして進められています（高田松原に見る海岸林再生と防潮林の力）。ただし自然の防護には限界があり、避難を前提とした対策と組み合わせることが基本です。

漁港と海の仕事を支える防災

津波の被害は人の命だけでなく、漁港、養殖施設、漁船といった海の仕事の基盤にも及びます。東日本大震災後の漁業復興の歩みは東日本大震災からの漁業復興13年で、2024年の能登半島地震で隆起した漁港のようすは能登半島地震で漁港が隆起したで紹介しています。海のそばで働く人が、いつでも避難できる体制を整えておくことも、地域の防災力です。

気候変動と高潮への備え

津波と並んで、台風による高潮も沿岸の大きなリスクです。海面上昇によって、同じ規模の津波や高潮でも浸水しやすくなる可能性があります。高潮への適応策は高潮・沿岸浸水への適応策入門を参考にしてください。津波も高潮も、ハザードマップの確認と早めの避難が基本という点は共通しています。

まとめ：津波防災の基本は「知る・備える・すぐ逃げる」

津波は、海底の地震が海全体を動かして生まれる巨大な現象です。東日本大震災では遡上高が40mを超え、犠牲者の約9割が溺死でした。一方で、日ごろの教育と訓練、率先避難によって、多くの命が助かった事例もあります。

海は私たちに恵みを与えてくれますが、ときに大きな力で襲いかかります。海を正しく理解し、備えを日常に組み込むことが、海のそばで安心して暮らし、働き、遊ぶための第一歩です。