エコツーリズムとは｜自然を守る旅の仕組み

エコツーリズムとは何か

エコツーリズムとは、自然環境や地域の歴史・文化を体験し学ぶとともに、その保全に責任を持つ観光のあり方を指す。単に自然の中を旅行することではなく、「学ぶ」と「守る」がセットになっている点が特徴だ。

サステナブルツーリズムとの違い

混同されやすい概念に「サステナブルツーリズム（持続可能な観光）」がある。国連世界観光機関（UNWTO）は持続可能な観光を「訪問客、業界、環境および受け入れるコミュニティのニーズに対応しつつ、現在および将来の経済・社会・環境への影響を十分に考慮する観光」と定義している。エコツーリズムが自然・文化体験と保全に軸足を置くのに対し、サステナブルツーリズムは経済・社会・環境の3側面を含むより広い概念だ。エコツーリズムはサステナブルツーリズムを実現する手法のひとつと位置づけられる。

もう少し具体的に整理すると、サステナブルツーリズムは観光業全体を対象にした「業界の方針」に近い。大型ホテルの省エネルギー化、地域雇用の確保、文化財の保存といった経済・社会・環境にまたがる取り組みが含まれる。一方でエコツーリズムは、自然や地域文化を「体験の対象」として捉え、体験を通じて学びと保全意識を旅行者に生む点に力点がある。つまりサステナブルツーリズムという大きな傘の下に、エコツーリズムというひとつの手法が位置づけられているとイメージすると理解しやすい。

エコツーリズムという言葉自体は1980年代に国際的に使われ始め、当初は中南米やアフリカの自然保護区における観光開発の文脈で語られることが多かった。森林伐採や密猟によって自然資源が失われていく一方で、「自然そのものを見に来る観光客」から得られる収入が、保護区を維持する原資になりうるという発想が背景にある。日本でこの考え方が本格的に広がったのは、1993年に白神山地と屋久島が世界自然遺産に登録されて以降のことだ。

世界自然遺産への登録は、その地域の知名度を一気に高める一方で、想定以上の観光客の集中という副作用も生む。屋久島や知床では、登録直後から数年にわたって来訪者数が急増し、登山道の踏み荒らしやトイレ不足、渋滞といった課題が顕在化した。こうした経験を踏まえ、事前に利用調整の仕組みを整えてから知名度を高めるべきだという教訓が、後発の候補地の計画づくりにも活かされるようになっている。

「地域社会の利益になる」という3つ目の条件

エコツーリズムの定義において見落とされがちなのが、「地域社会の持続的な利益になること」という条件だ。自然を体験し学ぶだけであれば、極端な話、観光客が完全に自己完結したツアーで訪れても成立する。しかしそれでは、自然環境を維持するための資金や人手が地域に還元されず、長期的には保全活動そのものが立ち行かなくなる。ガイド料、宿泊費、飲食費といった観光消費が地域に落ち、その一部が保全活動や監視体制の維持費に回る循環があって初めて、エコツーリズムは持続可能な仕組みとして機能する。

逆に言えば、地域住民の生活や生業と切り離された形で「自然保護区に観光客だけが訪れる」状態は、エコツーリズムの理念からは外れる。西表島や慶良間諸島の事例で、漁業協同組合やダイビング事業者、地元住民が協議会の主要な構成員として名を連ねているのは、この「地域社会の利益」という条件を制度として担保するための工夫でもある。

環境省の認定エコツーリズム推進地域という仕組み

日本では2007年に「エコツーリズム推進法」が制定され、環境省が中心となって全国の取り組みを後押ししている。法律に基づき、エコツーリズムに取り組む市町村は協議会を組織し、実施方法や自然観光資源の保護についての「全体構想」を主務大臣（環境大臣・国土交通大臣・農林水産大臣・文部科学大臣）に申請し、認定を受けることができる。

認定を受けた地域は、交付金や人材育成事業などの支援を受けられるほか、優れた取り組みは「エコツーリズム大賞」で表彰される。2025年から2026年にかけては、推進基本方針の見直しに向けた検討会が設置され、制度の運用が引き続き議論されている。

認定を受けるまでの流れ

全体構想の認定に至るまでには、いくつかの段階を踏む必要がある。まず地域の自治体・観光事業者・自然保護団体・漁業協同組合など多様な立場の関係者が協議会を組織する。次に、その地域にどのような自然観光資源があり、どのような負荷がかかっているのかを調査し、利用のルール（人数制限、立入禁止区域、ガイド同行の要否など）を含む全体構想を作成する。作成した構想は主務大臣に申請され、審査を経て認定される。認定後も協議会は活動を続け、必要に応じて構想を見直していく。

この仕組みのポイントは、国が一方的にルールを押し付けるのではなく、地域が自らの手で計画を作り、国がそれを後押しするという「ボトムアップ型」の制度設計になっている点だ。地域ごとに自然環境も観光の実情も異なるため、画一的な基準ではなく、現場の実情に即したルールを協議会が作れるようになっている。

全体構想に含まれる主な項目

全体構想には、対象となる自然観光資源の範囲、エコツーリズムを推進するための基本方針、利用のルール（立入制限区域・利用可能人数・ガイド同行の要否など）、推進体制、モニタリング計画などが盛り込まれる。単に「この地域は自然が豊かです」という宣言にとどまらず、具体的にどの区域をどう利用し、どう監視し、問題が起きた場合にどう対応するかまでを事前に定めておく点が特徴だ。

認定後は、協議会が定期的に利用状況を把握し、必要に応じて全体構想の変更を申請することもできる。たとえば、訪問者数が想定を超えて増加した場合や、逆に新しい観光資源を追加で保護対象に加えたい場合などに、構想の見直しが行われる。制度が一度作って終わりではなく、継続的に運用されることを前提に設計されている点は、環境保全の取り組み全般に共通する考え方でもある。

世界的な広がりとエコツーリズム市場

エコツーリズムの考え方は日本だけのものではない。1993年に白神山地と屋久島が世界自然遺産に登録されたことが、日本国内でのエコツアー需要の高まりの契機になったとされる。世界的にも、自然や文化を体験しながら環境負荷を抑える旅への関心は年々高まっており、今後数年でエコツーリズム関連の市場規模が大きく拡大すると見込まれている。

背景には、コロナ禍を経て旅行者自身の価値観が変化したことも影響しているとされる。移動が制限された数年間を経て、「どこに行くか」だけでなく「その土地にどう関わるか」を重視する旅行者が増えたことが、密を避けた少人数制のツアーや、自然の中でゆっくり過ごす旅への関心につながっている。エコツーリズムは、こうした変化した需要の受け皿としての側面も持つ。

一方で、エコツーリズムという言葉が「なんとなく環境に優しそうなイメージ」として、保全の実態が伴わないまま観光商品に使われてしまう「グリーンウォッシュ」の懸念も指摘されている。ツアーを選ぶ際には、単に「エコ」という言葉だけでなく、具体的にどのような保全活動や地域還元が行われているかを確認することが、本来の意味でのエコツーリズムを支えることにつながる。

西表島：入域者数の上限とゾーニング

沖縄県・西表島では「西表島エコツーリズム推進全体構想」に基づき、年間入域観光客数の基準値が33万人、1日あたりの入域観光客数の受入容量の基準値が1,230人と設定されている。数値による上限を設けることで、自然環境への負荷を一定の範囲に抑えようとする試みだ。

日帰り利用が中心という課題

西表島では宿泊率が約22%（平成27年度）にとどまり、多くの観光客が石垣島から日帰りで訪れる。日帰り客が多いほど短時間に集中して自然環境への負荷がかかりやすく、島内での滞在時間を延ばしてもらう工夫も課題として挙げられている。

西表島は島の面積の約9割が西表石垣国立公園に指定され、亜熱帯特有のマングローブ林やイリオモテヤマネコの生息地として知られる。カヌーでマングローブ河川を遡るツアーや、ジャングルをトレッキングするツアーでは、コースや利用時間帯があらかじめ定められ、認定ガイドの同行が求められるルートも存在する。希少種の生息地に人が立ち入る頻度や経路を管理することで、種の保全と観光利用の両立が図られている。

全体構想では、入域観光客数の基準値を超えそうな兆候が見られた場合、協議会が利用調整の強化を検討する仕組みも組み込まれている。数値目標を一度決めて終わりにするのではなく、実際の利用状況をモニタリングしながら継続的に見直していく運用が前提とされている点は、他の地域のエコツーリズムにも共通する考え方だ。

慶良間諸島：ポイント分散とサンゴ保全ルール

世界的なダイビングスポットとして知られる慶良間諸島（渡嘉敷村・座間味村）では、「慶良間地域エコツーリズムガイドライン」が策定され、ダイビングやシュノーケリングの利用調整ルールが運用されている。

• ポイントに他船が集中している場合は、極力別のポイントへ変更する
• 短期間に同一ポイントを集中利用せず、複数のポイントを広範囲に利用する
• サンゴ保全ポイント（ラムサール条約登録海域など）では休憩（アンカリング等）を禁止する

あわせて各島のダイビング協会などが、オニヒトデの駆除やモニタリングといった自主的な保全活動を行っている。サンゴを傷つける要因は温暖化や赤土流出だけでなく、日常のダイビング利用の集中も含まれることが、こうしたルールの背景にある。オニヒトデの駆除についてはオニヒトデ大量発生の仕組みと駆除の最前線で詳しく扱っている。

慶良間諸島は2014年（平成26年）に国立公園に指定され、周辺海域はラムサール条約にも登録されている。世界的に見ても透明度の高い海として知られ、「ケラマブルー」と呼ばれる青の美しさを求めて国内外から多くのダイバーが訪れる。人気が高いゆえに、特定の人気ポイントに船とダイバーが集中しやすいという課題は、慶良間に限らず人気ダイビングスポットに共通する悩みでもある。

ガイドライン策定の背景には、ダイビング事業者自身が「自分たちの商売道具であるサンゴ礁を守らなければ、いずれ観光資源そのものが失われる」という危機感を持ち、業界主導でルール作りに関わってきた経緯がある。行政が上から規制を敷くのではなく、事業者が自主的にルールを定め、それを行政が全体構想として後押しするという構図は、日本のエコツーリズムに広く見られる特徴だ。

屋久島・知床：世界自然遺産地域の利用管理

屋久島では、年間総入込み客数が31万人（平成15年度）に達し、その中でも樹齢数千年とされる縄文杉には年間4.1万人（平成13年度）が訪れた。これは屋久島全体の来訪者の約7分の1にあたり、特定ルートへの集中が課題となってきた。屋久島の垂直分布する生態系については屋久島の垂直分布と屋久杉で詳しく紹介している。

北海道の知床世界自然遺産地域では、2013年（平成25年）3月に「知床エコツーリズム戦略」が決定され、観光利用の基本方針が定められた。ヒグマの生息地と観光利用が近接するという知床特有の事情もあり、ルート・時期・人数を管理しながら利用と保全の両立を図っている。

知床では、ヒグマの活動が活発になる時期に特定の登山道やトレッキングルートを閉鎖したり、ガイド同行を必須にしたりするなど、季節や動物の行動に応じてルールが変化する点が特徴的だ。観光客の安全確保と、ヒグマをはじめとする野生動物の生息環境の保全を同時に成立させる必要があるため、他の地域よりも運用の難易度が高いとされる。知床五湖の利用調整地区では、時期によってヒグマ活動期のレクチャー受講が入林の条件になるなど、単なる注意喚起にとどまらない仕組みが導入されている。

屋久島と知床に共通するのは、世界自然遺産という国際的な評価を受けたことで観光需要が急増し、その受け皿づくりが後追いにならざるを得なかったという経緯だ。登録前から綿密な利用計画を立てておくことの難しさは、今後新たに自然遺産登録を目指す地域にとっても教訓となっている。

屋久島では、縄文杉に至るルート以外にも、白谷雲水峡やヤクスギランドなど比較的アクセスしやすいコースが整備されており、来訪者を複数のルートに分散させる工夫がなされている。特定の一点に人気が集中しやすい自然遺産では、こうした「代替となる魅力的なコース」を用意すること自体が、実効性のある利用調整策のひとつになっている。

海のエコツーリズムと観光の関係

サンゴ礁を舞台にしたエコツーリズムは、保全と経済の両立という観点でも注目されている。サンゴ礁が波の力を弱め沿岸を守る役割を持つことはサンゴ礁は天然の防波堤で解説した通りで、観光地としての価値と防災上の価値が重なる資源でもある。沖縄のサンゴ礁観光の作法についてはサンゴ礁を守りながら楽しむ沖縄観光の作法、海洋観光全般のサステナブルな取り組みはサステナブル海洋観光とはにまとめている。

また、こうした利用調整の考え方は、海域を線引きして保護する「海洋保護区（MPA）」の発想とも重なる部分が多い。制度の違いは海洋保護区（MPA）とは？で詳しく解説している。海洋保護区が「立ち入りや漁業を法的に制限する区域指定」であるのに対し、エコツーリズムの利用調整は「観光利用そのものを自主ルールで管理する」という違いがあり、両者は補完し合う関係にある。

海のエコツーリズムがとりわけ重要視される理由のひとつに、サンゴ礁や干潟が持つ生態系サービスの大きさがある。魚介類の産卵・育成場所としての機能、水質浄化機能、そして観光資源としての経済価値が同じ場所に重なっているため、乱獲や過剰利用によって環境が損なわれると、漁業と観光の両方に影響が及ぶ。沖縄県内の複数の地域で、漁業協同組合とダイビング事業者、行政が同じ協議会に参加してルール作りに関わっているのは、この利害の重なりを反映したものだ。

干潟・マングローブでのエコツーリズム

サンゴ礁のダイビングやシュノーケリングに注目が集まりがちだが、干潟やマングローブ林を舞台にしたエコツーリズムも各地で広がっている。カヌーでマングローブの水路を巡るツアーでは、満潮・干潮のタイミングに合わせてコースが調整され、根本にすむシオマネキやミナミトビハゼといった干潟の生き物を間近に観察できる。こうした干潟環境は、稚魚の育成場所として漁業資源を支える役割も担っており、観光と漁業双方にとって重要な基盤になっている。

干潟は徒歩でも立ち入りやすい分、無秩序な踏み荒らしや生き物の採取が起きやすい環境でもある。多くのマングローブツアーでは、ガイドが同行することで立ち入るエリアや時間帯を限定し、生き物への接触を最小限にとどめる工夫がなされている。個人でのアクセスがしやすい干潟だからこそ、ガイド同行の意義が大きいとも言える。

西表島や石垣島の一部の干潟では、繁殖期にあたる時期のカヌーツアーを制限したり、特定の水路への立ち入りを季節限定にしたりする運用も行われている。干潟に生息する生き物の多くは、成長段階や繁殖時期によって最も影響を受けやすいタイミングが異なるため、単に「立ち入り禁止区域」を固定するだけでなく、時期によって開放と制限を切り替える柔軟な運用が求められる。

エコツーリズムを支えるお金の流れ

エコツーリズムを継続的に運営するには資金が必要だ。ガイド料や施設利用料といった観光収入に加え、日本国内では「入林料」「協力金」「保全協力金」といった名目で、訪問者から直接、少額の負担を求める仕組みを取り入れている地域が増えている。集められた資金は、登山道やトレッキングルートの補修、トイレやビジターセンターの維持管理、モニタリング調査の費用などに充てられる。

環境省による財政支援

環境省は、認定エコツーリズム推進地域に対して交付金による財政支援を行っているほか、ガイドや協議会職員向けの人材育成事業、優れた取り組みを表彰する「エコツーリズム大賞」、推進の手引きとなる「エコツーリズム推進マニュアル」の提供など、複数の側面から地域を後押ししている。特に人材育成は、認定ガイドの質を一定水準に保ち、利用ルールを来訪者に的確に伝えるうえで欠かせない要素となっている。

一方で、こうした公的支援だけに依存せず、地域が自立的に資金を確保できる仕組みづくりも課題として意識されている。海外の事例では、国立公園の入園料収入を保全活動に直接充当する仕組みが確立している国もあり、日本国内でも協力金制度の拡充や、宿泊税・観光目的税との連携など、財源のあり方について議論が続いている。

旅行者としてできる工夫

エコツーリズムは制度や事業者だけでなく、旅行者一人ひとりの選択によっても支えられている。特別な準備がなくても、次のような小さな工夫が保全につながる。

1. 認定ガイド・地元ガイドが同行するツアーを選ぶ（ルールを熟知しており適切な案内が期待できる）
2. 混雑しやすい時期・時間帯を避け、閑散期や早朝など分散した時間帯を選ぶ
3. サンゴや生き物に直接触れない、日焼け止めは自然環境に配慮した成分のものを選ぶ
4. 現地で示される利用ルール（立入禁止区域・撮影禁止など）を必ず確認して守る
5. 可能であれば、保全活動への寄付やクリーンアップ参加型のツアーを選ぶ

日焼け止め成分と海への影響

シュノーケリングやダイビングでサンゴ礁の海に入る際は、日焼け止めの成分にも注意したい。オキシベンゾンやオクチノキサートといった紫外線吸収剤の一部は、サンゴの白化や幼生の発育異常との関連が指摘されており、海外の一部の観光地ではこれらの成分を含む日焼け止めの使用や販売を規制する条例が導入されている。国内でも、こうした成分を含まない「サンゴにやさしい」日焼け止めを推奨するツアー事業者が増えている。ラッシュガードなど衣類で紫外線を防ぐ方法と併用すると、日焼け止め自体の使用量も減らせる。

ガイド選びで確認したいポイント

ツアー会社やガイドを選ぶ際は、価格や口コミだけでなく、次のような点を確認すると本来の意味でのエコツーリズムに近い体験ができる。まず、そのガイドが地域の認定ガイド制度に登録されているか。次に、ツアーの説明の中で、単に生き物や景観の紹介にとどまらず、保全上の注意点（触れない・追いかけない・採取しない等）が明確に伝えられるか。そして、ツアー料金の一部が保全活動や地域の環境教育に充てられているかどうかも、事業者のウェブサイトやパンフレットで確認できることが多い。

エコツーリズムが抱える課題

エコツーリズムは万能の解決策ではない。人気の高まり自体が、結果として訪問者数の増加（オーバーツーリズム）を招き、当初想定した受入容量を超えてしまう例も指摘されている。西表島の宿泊率の低さが示すように、日帰り客の集中をどう分散させるかは各地で共通の課題だ。

また、認定制度への参加や利用調整ルールの運用には地域の協議会の継続的な負担が伴う。人材や財源が限られる地域では、ルールを決めても運用・見直しを続けること自体が課題になる。エコツーリズムを長期的に機能させるには、旅行者側の理解と協力が欠かせない。

さらに、利用調整ルールを厳しくしすぎると、地域の観光収入が減少し、保全活動そのものの原資が細ってしまうというジレンマもある。ルールと収益のバランスをどこに置くかは、地域ごとの自然環境の状態や観光への依存度によって異なり、唯一の正解があるわけではない。だからこそ、各地の協議会が継続的にデータを集め、状況に応じてルールを調整し続けていくプロセス自体が、エコツーリズムの本質だと言える。

人材面の課題も見逃せない。認定ガイドとして自然解説や安全管理、保全上の注意点の伝達を的確に行うには、専門的な研修と経験の蓄積が必要だ。地方の観光地では、若い世代の担い手不足や、閑散期の収入の不安定さから、ガイドという職業自体の持続性が課題になっている地域もある。エコツーリズムを長く続けるには、自然環境の保全だけでなく、それを支える「人」への投資も同時に考える必要がある。

旅行者の立場からできることは限られているように見えるが、実際にはツアー選びや現地での行動の積み重ねが、地域の協議会が次のルールを検討する際のデータにもなっている。「どのくらいの人数が、どの時期に、どのポイントを利用したか」という利用実績そのものが、将来のルール設計の材料になるからだ。自然を楽しみながら守るという営みは、旅行者一人ひとりの行動の延長線上に成り立っている。

気候変動という新たな変数

エコツーリズムの利用調整ルールの多くは、過去の来訪者数の推移をもとに設計されている。しかし気候変動によって、海水温の上昇によるサンゴの白化、台風の勢力変化、積雪量の変動など、自然環境そのものが従来の想定より速いペースで変わりつつある。サンゴの白化が進むとダイビングの魅力そのものが失われ、逆に観光需要が急減するといった事態も起こりうる。ルールを「過去のデータに基づく固定的なもの」ではなく、「変化する自然環境に合わせて更新し続けるもの」として捉え直す必要性が、各地の協議会でも意識され始めている。

こうした自然環境の変化そのものを学びの対象として組み込む動きもある。白化したサンゴ礁やその再生の過程を観察するツアー、気候変動の影響を専門家とともに学ぶスタディツアーなど、「守られた自然」だけでなく「変化しつつある自然」を伝える形のエコツーリズムも、少しずつ広がりを見せている。

エコツーリズムは、自然を「見せるもの」として固定するのではなく、変化していく自然と人との関わり方そのものを、その時々で見直し続ける営みだと言い換えることもできる。地域の協議会、事業者、そして旅行者が同じ情報を共有し、それぞれの立場でできることを積み重ねていくことが、次の世代にも豊かな自然を引き継ぐための土台になる。