磯焼けと藻場再生｜ウニ対策と漁業者の挑戦

磯焼けとは何か：海の森が消える現象

磯焼けの定義と見分け方

磯焼け（いそやけ）とは、浅い海の岩場に広がっていたコンブ・ワカメ・ホンダワラ類などの海藻の群落（藻場）が、季節的な増減の範囲を超えて著しく衰退・消失し、その状態が長く続く現象です。水産庁の「磯焼け対策ガイドライン」でも、単なる季節変化ではなく、回復しない状態が続くことを磯焼けの要件として整理しています。

岩の表面が白っぽく見えるのは、海藻の代わりに石灰藻（サンゴモ類）が岩を覆うためです。潜ると、本来は海藻が揺れる「海の森」だった場所が、一面の「砂漠」のようになっています。ウニがびっしり並ぶ光景が目印になることも多く、これが「ウニ砂漠」という呼び名の由来です。

藻場が果たしている役割

藻場は、魚の産卵場・稚魚の育成場・餌場として働く「海のゆりかご」です。アワビ、サザエ、イセエビ、ブリやイサキの稚魚など、漁業者にとって大切な水産資源が藻場に依存しています。さらに、海藻は光合成で二酸化炭素を取り込み、水中の窒素やリンを吸収して水質を保つ役割も持ちます。

• 産卵・育成の場：稚魚や稚貝が捕食者から身を隠せる
• 餌の供給：海藻そのものや付着する小動物が、アワビ・ウニ・魚の餌になる
• 水質浄化：栄養塩を吸収し、海を澄んだ状態に保つ
• 炭素の貯留：ブルーカーボンとして気候変動対策にも関わる

藻場と気候変動対策の関係は、藻場のCO2吸収量とJブルークレジットの記事で詳しく扱っています。

数字で見る藻場の減少と磯焼けの広がり

藻場面積の推移

環境省の自然環境保全基礎調査では、藻場の分布を繰り返し調べてきました。水産庁の資料では、内湾などを除く全国の藻場面積が、1981年の約18.3万ヘクタールから、2018〜2020年度の約16.4万ヘクタールに減ったと示されています。ただし、2018〜2020年度の調査は衛星画像を使った新しい手法のため、過去との単純な比較はできないと注記されています。

また、環境省の資料では、藻場が分布する主な海域で、1970年代末から1990年代初めまでの約10数年間に、藻場の約3.1％が消えたとされています。消滅の原因は、埋め立てなどの直接改変が28.1％、磯焼けが14.7％、その他の海況変化が16.2％、原因不明が40.6％でした。

「減った」だけではない、質の変化

面積の統計は、藻場の「質」の変化まで映しません。たとえば、コンブやアラメのような大型で背の高い海藻から、小型の海藻や石灰藻へと植生が入れ替わると、そこで育つ魚介類の種類も変わります。数字に表れにくい変化が、現場の漁業者には先に実感されます。

磯焼けの原因が地域ごとに違うことも重要です。北海道や東北では寒流域のウニの食害、西日本や九州では植食性魚類（アイゴなど）や海水温の上昇が大きく関わるなど、同じ「磯焼け」でも対策が変わります。ウニ砂漠が生まれる仕組みは、磯焼けとウニ砂漠はなぜ起きる？で解説しています。

磯焼けの主な原因：ウニ・魚・水温・栄養塩

ウニによる食害

日本の磯焼けで最もよく知られるのが、ムラサキウニ、バフンウニ、キタムラサキウニ、ガンガゼなどによる食害です。海藻が少なくなっても、ウニは岩の上に残り、わずかに生える芽や石灰藻を食べ続けます。海藻が再び生えようとする前に食べられてしまうため、森が戻れない状態が固定されます。

植食性魚類と水温上昇

西日本ではアイゴ、ブダイ、イスズミなどの植食性魚類の食害が問題になっています。冬の水温が高いと、これらの魚が冬にも活発に海藻を食べ、成長も進みます。水産庁のガイドラインでも、第三版で植食魚への対策と海水温上昇の影響が大きく扱われています。海水温上昇が漁業に与える影響は、海水温上昇で魚が消えるの記事も参考になります。

栄養塩・種の供給・海況

海藻は栄養塩（窒素・リン）が不足しても育ちません。また、近くに母藻（種を放出する成熟した海藻）が無くなると、胞子が届かず、環境が整っても藻場が戻らないことがあります。

漁業者が進める藻場再生の方法

ウニの除去と間引き

最も取り組みやすく、全国で広く行われているのがウニの除去です。水産庁の資料も、食害型の磯焼けではウニを除去すれば藻場が回復することが知られており、実際に取り組みやすい活動なので、全国的に広く実施されていると述べています。素潜りやダイバーが、ハンマーやヘラ、専用の道具でウニを割って取り除きます。

ウニフェンスと食害防止ネット

海藻の生える場所をネットや柵で囲み、ウニや魚の侵入を防ぐ方法もあります。ウニフェンスは網が海底に接しない構造のため、ウニの侵入を防ぎ、網を警戒するアイゴなどの植食性魚類も近づきにくくなる効果が期待されると、水産庁の資料に紹介されています。

母藻の設置とスポアバッグ

海藻の種が足りない場合は、成熟した母藻を設置したり、胞子を放出させる袋（スポアバッグ）を設置したり、人工的に育てた種苗を移植したりします。水産庁の資料では、種の供給不足が原因の場合にこれらが効果的だとされています。

1. 磯焼けの原因（ウニ・魚・種不足・水温）を調べる
2. 保全する範囲と目標を決める
3. ウニの除去やフェンスなどの対策を実施する
4. 必要なら母藻設置・種苗移植で種を補う
5. 定期的にウニ密度と海藻の量を記録し、計画を見直す

全国の事例：除去、フェンス、魚の駆除

名護屋湾（佐賀県）：ウニ除去と母藻の投入

水産庁のガイドラインの実施事例には、名護屋湾でウニフェンスにより区画した約1.4haでウニを除去し、翌春にヨレモクモドキの母藻を投入した事例が紹介されています。活動3年目まででウニの密度は1平方メートルあたり0.6〜3.4個体と低く抑えられ、ヒジキ、マメタワラ、ヤツマタモク、イソモクなどの多年生海藻が確認されるようになったと報告されています。

長崎県：ウニフェンスで再生

長崎県小佐々地区では、ウニフェンスによる食害防止が紹介されており、駆除後1年程度で藻場が再生した結果も示されています。同じ県の壱岐市の藻場回復の取組も、国の資料で地域報告として取り上げられています。

静岡県：アイゴの駆除

静岡県の榛南地域では、刺網でアイゴの駆除を徹底した海域で、カジメ場が部分的に再生し始めたと水産庁の資料に報告されています。魚の食害に対しては、漁業者が持つ漁具と技術をそのまま生かせる点が強みです。

鳥取県：ムラサキウニの集中駆除

鳥取県ではムラサキウニの集中的な駆除が行われ、その取組が国の資料で紹介されています。広い範囲を少しずつ処理するより、狙った場所に労力を集中させるほうが、藻場が戻る足がかりを作りやすいという考え方です。

支える制度：水産多面的機能発揮対策

国の支援の仕組み

漁業者が行う藻場の保全活動は、水産庁の「水産多面的機能発揮対策」などの枠組みで支援されています。ウニや食害魚などの駆除、海藻種苗の投入、藻場を保護する区域の設定などが支援対象です。令和7年度予算の概算決定額は34億8,100万円で、令和8年度は13億5,000万円とされており、制度の区分によって金額は変わります。

令和7年度の資料には、藻場の保全面積の目標として令和11年度までに6,200haという数値が示されています。国としても、藻場保全を長期の目標として位置づけていることがわかります。

活動組織の工夫と課題

藻場を守る活動は、漁協や漁業者のグループなど「活動組織」が担います。徳島県牟岐町では、アワビなどを採る海士でつくる「牟岐の藻場を守る会」が保全活動を続けています。一方で、人手不足、リーダー不足、高齢化が活動づくりの課題として、水産庁関係の資料で指摘されています。

• 人手：潜水作業ができる担い手の確保
• 継続：数年単位で結果が出るため、息の長い体制が必要
• 記録：母藻設置量・ウニ除去量などを年度ごとにまとめ、成果を見える化

ウニを「資源」に変える挑戦

身入りの悪い「空ウニ」の問題

磯焼けの海にいるウニは、餌の海藻が足りず、身がやせて「空ウニ」と呼ばれる状態になっています。そのため漁獲の対象にならず、除去したウニがそのまま廃棄されるケースがあります。除去は労力がかかる一方で、収入にならないことが負担でした。

蓄養で身入りを改善する

そこで、磯焼け地帯のウニを集めて餌を与え、身入りを回復させて出荷する研究が各地で進んでいます。北海道では、磯焼け地帯のキタムラサキウニを低水温で成熟させずに育てると、天然ウニが獲れなくなる時期に上質なウニを出せることが報告されています。宮城県気仙沼湾の試験では、魚の頭や内臓など廃棄される部位を1か月与え、残りの1か月はコンブで風味を整える方法で、最終的な生存率は94％でした。

残る課題

北海道の研究では、10歳以上の高齢の個体は、身入りが改善されても色が暗いままであると示され、品質に課題が残ります。長期の採算性や漁協単位での本格運用については、研究段階のものが多く、今後の事業化が期待されています。除去と有効利用を組み合わせることで、磯焼け対策を続けるための収入づくりにつなげる発想です。

私たちにできること：これからの海の森づくり

現場を知り、選ぶ

藻場再生は、海に潜る漁業者だけの仕事ではありません。地域の水産物を選ぶことは、漁業者の活動を経済的に支えることにもつながります。ブルーカーボンの取組や、水産エコラベルのように持続可能な漁業を応援する選び方もあります。

磯焼けの状況を知り、伝える

自治体や水産試験場は、磯焼けの状況や対策の報告を公開しています。観光でダイビングをする人や釣り人が、藻場の変化に気づいて地域の漁協に伝えることも、早期発見に役立ちます。

海を守る長い時間軸

藻場が戻るまでには数年かかり、ウニの除去だけで回復しない場所もあります。実際、熊本県の事例では、母藻設置、ウニ類除去、魚類駆除など様々な活動を続けても、ウニ類や植食性魚類の食害により大型海藻の藻場形成に至っていない地域があると報告されています。それでも活動を続ける漁業者の存在が、海の森を未来につなぐ土台になります。