サステナブル海洋観光とは｜サンゴを守る旅

サステナブルな海洋観光とは何か

国連世界観光機関（UNWTO）は「サステナブルツーリズム」を、訪問客・観光産業・環境・受け入れ地域それぞれの需要に配慮し、現在と将来の環境・社会文化・経済への影響を十分に考慮した観光と定義しています。特定の宿やツアーの名前ではなく、観光地全体をどうマネジメントするかという考え方である点が重要です。

エコツーリズムとの違い

環境省はエコツーリズムを「自然環境や歴史・文化を体験し学ぶとともに、地域の自然環境や歴史・文化の保全に責任を持つ観光のありかた」と定義しています。エコツーリズムが自然・文化体験と保全に焦点を当てた観光スタイルであるのに対し、サステナブルツーリズムは環境だけでなく地域経済・社会・住民生活まで含めた、より広い観光地マネジメントの考え方です。言い換えれば、エコツーリズムはサステナブルツーリズムを実現するための具体的な手法のひとつと位置づけられます。

なぜ「海」で特に重要なのか

陸上の観光地であれば、立ち入り禁止のロープを張ったり、遊歩道を整備したりすることで、比較的コントロールしやすい面があります。しかし海の場合、水面下で何が起きているかを旅行者本人が把握しづらく、「知らないうちに踏んでいた」「知らないうちに成分を流していた」ということが起こりやすいのが実情です。この情報の見えにくさをどう補うかが、海洋観光ならではの課題といえます。だからこそ、後述するGreen FinsやJSTS-Dのような第三者認証、あるいはガイドによる事前説明が、陸上の観光地以上に重要な役割を果たします。

海洋観光は、景色を眺めるだけの陸上観光と違い、ダイビングやシュノーケリング、ホエールウォッチング、ウミガメ観察のように生態系そのものに直接触れる体験が中心です。サンゴを踏む、ウミガメの産卵を妨げる、日焼け止め成分が水中に流れ出るなど、旅行者の行動がそのまま生態系への負荷になりやすい点が、陸上の観光地とは異なる難しさです。

さらに海の生態系は回復に時間がかかることも特徴です。サンゴ礁は数十年、場合によっては百年単位で成長するため、一度失われた景観が数年で元に戻ることはほとんどありません。だからこそ、観光の恩恵を受け続けるためには、成長よりも先に「守りながら使う」しくみを整える必要があります。

サステナブルツーリズムを支える3つの柱

UNWTOの定義は、環境・社会文化・経済という3つの柱で構成されています。海洋観光にあてはめると、環境面はサンゴ礁や海洋生物への負荷を減らすこと、社会文化面は地元の漁業者や住民の暮らし・文化を尊重すること、経済面は観光収入が一部の大手事業者だけでなく地域に還元されることを指します。どれか1つだけを満たしても不十分で、3つのバランスが取れて初めて「持続可能」と呼べるというのがUNWTOの考え方です。

旅行者の意識と行動のギャップ

予約サイトBooking.comが2025年に発表した調査によると、世界の旅行者の84%（日本の旅行者は69%）が「よりサステナブルに旅行することが重要だ」と回答し、93%（日本は85%）が「旅行に関してよりサステナブルな選択をしたい」と考えています。一方で2024年の調査では、日本の旅行者のうち実際に「今後12カ月でよりサステナブルな旅行をしたい」と答えた割合は53%にとどまり、意識と行動の間にはまだ差があることもわかっています。また59%（世界では69%）が「訪れたときよりも良い状態で観光地を後にしたい」と回答しており、旅行者側の意識は着実に高まっています。

数字で見る海洋観光の規模と課題

海と観光の関係は、経済規模で見ても無視できない大きさです。まず全体像を数字で押さえます。

サンゴ礁がもたらす経済価値

国連環境計画（UNEP）や研究機関Mapping Ocean Wealthの分析によると、世界のサンゴ礁は年間36億ドルの観光経済価値を生み出しており、うちダイビングやシュノーケリングなど「オンリーフ」観光が19億ドル、ビーチや地元の水産物など「リーフ隣接」観光が16億ドルを占めます。サンゴ礁を訪れる旅行は世界で年間7,000万件にのぼると推計されています。

失われ続けるサンゴ礁と拡大する観光需要

一方で、世界のサンゴ礁はこの10年間で14%が失われました。気候変動による海水温上昇や白化に加え、観光を含む人間活動による負荷が複合的に作用しています。それでも沿岸・海洋観光は2030年までに海洋経済の中で最も付加価値の大きいセグメント（全体の26%）に成長すると見込まれており、経済的な恩恵と環境負荷のどちらも拡大するというジレンマが浮かび上がります。

オーバーツーリズムが海に与える負荷

「オーバーツーリズム」とは、観光客の増加が地域の受け入れ能力を超え、環境や住民生活に悪影響を及ぼす状態を指します。沖縄はその代表例として国内外から注目されています。

沖縄県の発表によると、2025年度の入域観光客数は前年度比9.9%増の1,093万5,800人と、2018年度（約1,000万人）を上回り過去最高を更新しました。観光収入も初めて1兆円を突破しており、経済的な恩恵は年々拡大しています。その一方で、増え続ける観光客をどう受け入れるかという課題も、これまで以上に切実になっています。

サンゴの踏みつけと日焼け止め

沖縄県内総生産に占める観光消費額の割合は、コロナ禍前の2019年に20.9%に達し、国内で突出した水準となりました。観光客の急増にともない、ダイビングやシュノーケリング中に誤ってサンゴに触れて傷つけてしまうケースや、環境負荷の高い日焼け止め成分を落とさずに海に入る行為が問題視されています。特に足がつく浅瀬では、泳ぎに不慣れな旅行者がサンゴの上に立ってしまう事故も少なくありません。

違法駐車・交通混雑・水難事故

レンタカーの増加による交通混雑や事故、ビーチ周辺の違法駐車、経験の浅い旅行者による水難事故の増加なども報告されており、環境負荷は生態系だけでなく地域住民の生活にも及んでいます。宮古島など離島部では、道路インフラの整備が観光客数の伸びに追いつかず、渋滞や騒音といった生活環境への影響も指摘されています。人気ビーチへのアクセス道路が観光シーズンに慢性的に渋滞し、救急車両の通行にも支障が出かねないという指摘もあり、環境負荷と生活インフラの負荷は切り離せない問題として扱われています。

恩納村「サンゴの村宣言」に見る自治体の対応

恩納村は2018年に「サンゴの村宣言～世界一サンゴにやさしい村～」を掲げ、環境保全条例による土地利用規制や赤土流出防止、大規模施設からの排水規制、オニヒトデ駆除、サンゴの養殖・移植など、観光と保全の両立に向けた取り組みを進めています。1つの自治体だけの努力ではなく、宿泊事業者・ダイビング事業者・行政が役割を分担している点が特徴です。

観光客数そのものが増え続ける状況では、こうした個別の自治体の努力だけでは負荷の拡大に追いつかない場面も出てきます。人気エリアへの案内を分散させる、繁忙期の入域者数に応じてガイド1人あたりの人数上限を厳格化するなど、受け入れ側の総量をどう管理するかという視点が、経済規模が大きくなるほど重要になっています。

サンゴを傷める日焼け止め成分の規制が広がる

旅行者が意識しにくいものの影響が大きいのが、日焼け止めに含まれる化学成分です。

オキシベンゾン規制の広がり

太平洋の島国パラオは2018年、サンゴ礁に有害な化学物質を含む日焼け止めの禁止を国として発表した世界初の国となり、「責任ある観光教育法2018」にもとづき2020年1月から、オキシベンゾンなどを含む日焼け止め製品の輸入・販売・持ち込みを禁止しています。米ハワイ州でも2018年に同様の法案が可決され、2021年1月からオキシベンゾンとオクチノキサートを含む日焼け止めの販売が禁止されました。

在パラオ日本国大使館によると、世界全体で年間約1万4,000トンの日焼け止めがビーチや生活排水を通じて海に流れ出ているとされ、ハワイ・パラオに続きタイなど他の海洋観光国でも同様の規制が広がっています。オキシベンゾンは水温が低い環境でも白化を引き起こすことが確認されており、気候変動による水温上昇と組み合わさることで、サンゴへの負荷がさらに大きくなると懸念されています。

紫外線吸収剤（ケミカル）ではなく酸化チタンや酸化亜鉛による紫外線散乱剤を使った「ノンケミカル」タイプ、粒子を細かくしすぎない「ノンナノ」表示の製品は、比較的サンゴへの影響が少ないとされています。ただし表示だけで判断が難しい場合は、まず成分表でオキシベンゾン・オクチノキサートの有無を確認するのが確実です。

• 購入時に「オキシベンゾンフリー」「オクチノキサートフリー」の表示を確認する
• 「ノンケミカル」「ノンナノ」表示の紫外線散乱剤タイプも選択肢にする
• ラッシュガードや帽子など、日焼け止め自体に頼らない対策を優先する
• 海に入る直前ではなく、着替えの段階で塗って十分なじませておく

ウミガメの産卵地を守るルール

ウミガメの産卵地も、観光客の行動に大きく影響を受ける現場のひとつです。屋久島世界遺産センター（環境省）によると、屋久島・永田浜へのアカウミガメの上陸数は日本全体の30〜40%を占め、北太平洋最大の産卵地とされています。1つの浜がこれほどの比率を担っているからこそ、観察のルールづくりが種の保全に直結します。

光と足音に敏感な産卵行動

屋久島世界遺産センター（環境省）によると、ウミガメは光や人の気配に非常に敏感で、夜の砂浜を人が歩き回ったり懐中電灯を使ったりすると、上陸をやめて産卵せずに海へ引き返してしまうことがあります。産卵は4月下旬から始まり、7月上旬から始まる子ガメの孵化では、人が歩くことで砂が踏み固められて地上に出られなくなったり、街灯や車のライトに向かって誤った方向に進んでしまう「走光性」の問題が指摘されています。

屋久島・永田浜の観察ルール

世界有数のウミガメ産卵地である屋久島・永田浜では、地元の永田区が組織する団体がウミガメ観察ツアーを運営し、ウミガメ保護利用専門部会がルールを検討しています。撮影時はフラッシュだけでなくカメラやスマートフォンの液晶画面の光にもウミガメが反応するため、光を布で覆う、赤外線カメラを使うなど、光を徹底的に管理したうえで観察することが求められています。予約制のガイドツアーに参加し、砂浜への立ち入りや滞在時間も区域ごとに定められています。

慶良間諸島・小笠原諸島に見る海域公園の利用ルール

個人のマナーだけでなく、国立公園という制度の中でルールをつくる動きも進んでいます。沖縄本島から西へ約40kmに位置する慶良間諸島は、大小30余りの島々からなる多島海景観と世界屈指の透明度を誇る海で知られ、2014年3月5日（サンゴの日）に日本で31番目の国立公園として指定されました。

オニヒトデとダイビングによるサンゴの損傷

慶良間諸島国立公園の指定にあたっては、オニヒトデの大発生やスキューバダイビングなどの利用によるサンゴの損傷が課題として認識されていました。そこで渡嘉敷村と座間味村のエコツーリズム推進協議会が、エコツーリズム推進法にもとづく全体構想を作成し、2012年6月に関係省庁の認定を受けています。

地域が自ら定めるガイドライン

両村の協議会は「慶良間地域エコツーリズムガイドライン」を策定し、ダイビングショップや観光客に適正な利用を呼びかけています。国が一方的に規制するのではなく、地域の観光事業者自身がガイドラインづくりに関わることで、現場の実態に即したルールになりやすいという利点があります。海が生活の一部である地元の視点と、保全の専門知識を組み合わせる進め方は、他の海洋観光地でも参考になるモデルです。

国立公園の指定は、法律による規制だけでなく、地域が「この海をどう使い、どう残すか」を対外的に宣言する機会にもなります。慶良間諸島国立公園の場合、指定そのものがオニヒトデの大量発生やサンゴの損傷という具体的な課題への対応として進められた経緯があり、制度と現場の課題が直結している点が特徴です。

小笠原諸島のホエールウォッチング自主ルール

世界自然遺産の小笠原諸島では、1988年に国内で初めてホエールウォッチングを核としたエコツーリズムが始まりました。1992年には小笠原ホエールウォッチング協会が自主ルールを制定し、その後2度の改定を経て現在に至っています。20トン未満の小型船はクジラから300m以内を減速水域、100m以内を侵入禁止水域と定め、ドローンで撮影する場合もクジラから30m以内に近づかないことや、他船がすでに観察している群れの上空を飛ばないことなどが決められています。環境省も「小笠原カントリーコード」として、訪問者が守るべきルールをまとめています。国の規制を待つのではなく、事業者団体が自ら距離やスピードの基準を数値化して守る点は、サンゴ礁のダイビング以外の海洋観光にも応用できる考え方です。

サンゴ礁がダイバーや素潜りをする人の「静かな接近」を前提にしたルールであるのに対し、ホエールウォッチングは船とクジラという物理的な距離・速度のコントロールが中心になります。対象となる生き物の生態やリスクの種類に応じて、ルールの形そのものを変えている点も、他地域が制度を設計するうえで参考になります。

ダイビング業界の国際基準とJSTS-D

旅行者個人の心がけと同時に、事業者側・地域側の基準づくりも進んでいます。

UNEPと英国発の環境基準「Green Fins」

Green Finsは、国連環境計画（UNEP）と英国の環境団体Reef-World Foundationが2004年に始めた、ダイビング・シュノーケリング事業者向けの国際環境基準です。15項目の行動規範にもとづき加盟店を年1回審査し、サンゴ礁への環境負荷の少なさに応じてゴールド・シルバー・ブロンズにランク付けする仕組みで、現在14カ国以上で導入されています。日本では2019年、沖縄県恩納村がGreen Finsを本格導入した最初の自治体となり、現在約20店舗が基準にもとづいて営業しています。恩納村内のリゾートホテルがゴールド認証を取得するなど、宿泊・観光事業者を巻き込んだ広がりを見せています。

地域全体を評価する「JSTS-D」

個々の事業者の取り組みに加え、地域全体をマネジメントする国内制度も整備されています。観光庁は2020年6月、グローバル・サステナブル・ツーリズム協議会（GSTC）が開発した国際基準に準拠する形で「日本版持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）」を策定しました。自治体やDMO（観光地域づくり法人）が、観光客と地域住民双方への配慮を多面的・客観的なデータにもとづいて計測し、中長期的な観光地マネジメント計画を立てるための指標です。

JSTS-Dの審査を受けた自治体・DMOは「日本版持続可能な観光ガイドラインロゴマーク」を取得・使用できます。香川県土庄町や長野県白馬村など、海沿い・山沿いを問わず全国の地域でロゴマーク取得の動きが広がっており、「住んでよし、訪れてよし」の観光地域づくりを目指す共通言語になりつつあります。

「事業者単位」と「地域単位」の二層構造

Green FinsとJSTS-Dは対象のレベルが異なります。Green Finsはダイビングショップなど個々の事業者の行動規範を審査する仕組みであるのに対し、JSTS-Dは自治体・DMOという地域全体のマネジメント体制を評価する仕組みです。旅行者から見れば、事業者選びではGreen Fins、旅先選びではJSTS-Dロゴマークという2つの指標を併せて確認することで、より重層的にサステナブルな選択がしやすくなります。

世界に広がる入境料・誓約による観光客数コントロール

海外に目を向けると、認証制度に加えて「入境料」や「誓約」という形で観光客数そのものをコントロールしようとする動きも広がっています。

パラオ・プレッジ：世界初の環境誓約入国政策

パラオは2017年12月、すべての入国者にパスポートへ直接スタンプされる誓約文への署名を義務づける「パラオ・プレッジ」を導入しました。これは環境責任を組み込んだ世界初の入国政策とされています。誓約文には「そっと歩き、思いやりを持って行動し、心を配って探索する」という趣旨の内容が盛り込まれ、地元の子どもたちと共同でつくられた点も特徴です。海洋生物の記念品採取、魚やサメへの餌付け、サンゴへの接触、ポイ捨てなどが禁止行為として明示され、違反者には最大100万ドルの罰金が科される可能性があります。

「署名しなければ入国できない」という強制力を持たせつつ、内容自体は罰則よりも自発的な行動変容を促す言葉で構成されている点が、パラオ・プレッジの独特なバランス感覚です。空港という誰もが必ず通過する場所を使うことで、旅行ガイドを読まない旅行者にもメッセージを確実に届けられるという設計上の工夫もうかがえます。

ガラパゴス諸島の入島料値上げ

1998年から入島料制度を導入しているガラパゴス諸島（エクアドル）では、2024年8月から外国人向けの入島料が1人100ドルから200ドルへと倍増しました。改定は1998年の制度導入以来初めてです。9,000種以上の生物が生息し、その多くが固有種であるガラパゴスでは、観光客数がコロナ禍前の水準に近い年間約26万8,000人まで回復し、水や食料資源への負荷、生態系の攪乱が懸念されています。値上げによる収入は、観光による生態学的影響を軽減する保全活動やインフラ整備、地域コミュニティ支援に直接充てられます。

モルディブの「グリーン税」

1,000以上の島々からなるモルディブでは、環境保護・改善を目的とした「グリーン税」が導入されています。リゾートやホテル、サファリボートに滞在する旅行者は年齢を問わず1泊あたり6ドル、ゲストハウス滞在者は1泊あたり3ドルを支払う仕組みで、2025年1月からは客室数50室以上の大規模リゾートで宿泊税が12ドルに倍増されました。国全体の主要産業である観光から得られる税収を、周囲を取り囲むサンゴ礁の保全や廃棄物処理などの環境対策に充てる狙いがあります。

保険でサンゴ礁を守る：メキシコ・カンクンの試み

観光客数のコントロールとは異なる角度から資金を確保する例もあります。メキシコのカンクン沖では、大手再保険会社スイス・リーが開発したサンゴ礁向けの保険商品が導入されました。約60kmのビーチとサンゴ礁を対象に、ホテルなど観光関連事業者が100万〜750万ドルの保険料を支払い、ハリケーンでサンゴ礁が大きな被害を受けた場合には2,500万〜7,000万ドルの保険金が支払われる仕組みです。保険金は人工サンゴ礁の設置や、避難させたサンゴを育成してから元の海域に戻す修復作業に充てられます。近年のカリブ海はハリケーンの規模が拡大しており、観光業にとって貴重な資源であるサンゴ礁を、金融の仕組みを使って守ろうとする発想として注目されています。

「安く多く」から「適正な負担で守る」へ

パラオの誓約制度、ガラパゴスの入島料、モルディブのグリーン税は、狙いが共通しています。観光客を単純に減らすのではなく、一人ひとりに環境への責任を自覚してもらう、あるいは負担の一部を保全費用として還元してもらうことで、観光と自然を長期的に両立させようとする発想です。日本国内でも入域料・協力金の仕組みを導入する観光地が増えており、海外の事例は今後の制度設計を考えるうえで参考になります。

旅行先を選ぶときのチェックリストと今日からできること

ここまでの制度・事例をふまえ、旅行者として何を基準に選べばよいかを整理します。認証制度も入境料も、それだけで海を守れるわけではありません。最終的にそれを機能させるのは、現場でルールを守り、選ぶ側である旅行者一人ひとりの行動です。

訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光

― 国連世界観光機関（UNWTO）によるサステナブルツーリズムの定義

行政・事業者・旅行者それぞれの役割

ここまで見てきた事例を整理すると、サステナブルな海洋観光は行政（国立公園の指定・入域料の徴収など制度づくり）、事業者（Green Finsなど基準の遵守・現場でのガイド）、旅行者（ルールを守り、選択する）という3者がそれぞれの役割を果たすことで成り立っています。1つの立場だけでは限界があり、行政が良い制度を作っても事業者が守らなければ意味がなく、事業者が努力しても旅行者が知らずにルールを破れば効果は薄れます。逆に言えば、旅行者が認証や制度を意識して選ぶこと自体が、行政・事業者の取り組みを後押しする力になります。

旅の前・最中・後でできること

1. 予約前にGreen FinsやJSTS-Dなど認証の有無を調べる
2. 海に入る前に日焼け止めの成分表示を確認する
3. ガイドの指示なくサンゴや野生生物に触れない・近づきすぎない
4. ウミガメ観察など光に敏感な生き物のツアーでは光を出す機器を使わない
5. 入域料・協力金がある場所では素直に支払い、その使途にも関心を持つ
6. 旅の感想やSNS投稿で、守るべきルールも一緒に共有する

沖縄のサンゴ礁保全についてはサンゴ礁を守りながら楽しむ沖縄観光の作法で、震災復興と観光の関係については海を活かした復興観光とはで、それぞれさらに詳しく解説しています。ウミガメの生態そのものについてはウミガメの一生と保全もあわせてご覧ください。